北朝鮮が先日のインターネット不通の背後勢力として米国を名指しし、金正恩（キム・ジョンウン）第１書記の暗殺を題材にした映画『インタビュー』上映に対しても猛非難した。特にオバマ米大統領をサルに例え露骨に攻撃した。北朝鮮国防委員会政策局は２７日、報道官談話を通じ「オバマは常に言動に慎重でなく、ジャングルのサルのように行動する。自身に対するテロを題材にした映画を見ればいまのように表現の自由を大騒ぎしながら歓迎できないだろう」と主張した。続けて「映画『インタビュー』は国家元首に対する名誉毀損を禁止した国際法に反する不純反動映画であり、反テロを主張する米国が特定国に対するテロを扇動する二重的な行動を見せている」と非難した。また「わが軍隊と人民が最も神聖視し命より大切に考えるものが最高尊厳だ。米国が継続して強盗のような専横にしがみつくならば救済不能の甚大な致命打を受けることになるだろう」と威嚇した。

北朝鮮は最近相次いで起きたインターネット不通事態と関連しても米国を直接狙った。談話は、「図体の大きい米国がまるで洟垂れ小僧が鬼ごっこをするようにわが共和国の主要報道機関のインターネット稼動に妨害をし始めた。世論の非難が強まると『北朝鮮に尋ねてみろ』ととぼけている」と非難した。これとともに『インタビュー』の制作会社であるソニーピクチャーズに対するハッキング攻撃は北朝鮮と何の関連もないと繰り返し主張した。談話は「われわれの目標は個別の会社でなく米帝国主義」とし、北朝鮮が関連しているという証拠を公開するよう要求した。北朝鮮を代弁する朝鮮総連機関紙の朝鮮新報も「米国が明確な根拠もなく北朝鮮をソニーピクチャーズハッキングの背後勢力と断定し報復を公言したことはサイバー関連法を強化するための世論づくり用だ」と主張した。

一方、『インタビュー』は公開初日の２５日に１００万ドルの収益を上げたとＡＰ通信などが伝えた。これは劇場の入場料収入だけを計算したもので、ユーチューブなどインターネットを通じたオンデマンド配信の収益は含まれていない。外信は「全国的な劇場チェーンではなく３３１軒の独立映画館で公開されたことを考慮すると良い実績だが、映画批評家はこの映画の作品性に対しては高い点数を与えていない」と伝えた。

公開前から大きな関心を集めただけにこの映画に対する違法ダウンロードも盛んに行われていることが明らかになった。外信は「２４日午前１０時から２０時間にわたり集計された違法ダウンロード件数は７５万件に達した。中国ではすでに違法コピー版が出回っており、ある動画共有サイトでは中国語の字幕まで入ったこの映画へのアクセス数が３０万件を超えた」と伝えた。この映画は２５日にユーチューブで最も多く再生された映画１位に上がっている。