２００８年１２月から５年にわたり中断している６カ国協議の再開を打診する動きが急流に乗っている。最近の流れを先導しているのは中国だ。まず６カ国協議首席代表の武大偉中国外交部韓半島事務特別代表が４日から平壌（ピョンヤン）を訪問中だ。８月末に続き２カ月ぶりでの電撃訪朝だ。これに先立ち武代表は先月２７日から３日間の日程でワシントンを訪問し、デービース米国務省北朝鮮担当特別代表と６カ国協議再開をめぐり話し合った。

当時中国側は、「ひとまず会談を再開すれば北朝鮮が核開発計画を廃棄する方策を議論できる」と米国を説得し、米国側は「会談再開が目的でなく非核化に向けた目標が明確に達成できてこそ会談を行える」との考えを明らかにしたとワシントンの消息筋が伝えた。言ってみれば中国は「先に６カ国協議再開、後に非核化議論」を主張し、米国は「先に非核化宣言と核計画廃棄約束、後に６カ国協議再開」のカードで対抗したということだ。武代表が米国訪問を終えてすぐに北朝鮮に向かったことから、米国との協議内容を北朝鮮に伝え北朝鮮を説得するためのものという見方が出ている。

時を合わせて６カ国協議韓国代表の趙太庸（チョ・テヨン）外交部韓半島平和交渉本部長もワシントンを訪問中だ。趙本部長は４日にデービース代表に会った後、韓国特派員に「６カ国協議当事国間協議が活発な状況で韓米両国はお互いの考えを細部的に調整する過程にある。われわれはお互いの考えが同じで一貫しているということを再確認した」と話した。デービース代表も、「今後近いうちに討論が続くことを希望する」と話し近い将来北京を訪問することを示唆した。趙本部長も日米と協議した後、中国を訪問して武代表に会う予定だ。

６カ国協議再開側にハンドルを切り一連の動きを主導するのは中国、特に王毅外相というのが外交専門家の分析だ。「王イニシアチブ」が作動しているという話だ。王外相は２００３年の６カ国協議スタート当時に外務次官として６カ国協議の最初のボタンをかけるのに大きな役割をした。３月の習近平政権発足で王氏が中国の外交責任者になり６カ国協議再開に対する中国政府の強い意志が具体化されたという分析だ。