「三湖ジュエリー号拉致事件」に対する海洋警察の捜査結果は大部分予想された内容だ。身柄を拘束された５人を含むソマリア海賊１３人がインド洋で「三湖ジュエリー号」を拉致した後に身代金を要求し、韓国海軍の鎮圧作戦で未遂に終わったというのが骨子だ。新しい事実はソク・ヘギュン船長の体から韓国海軍の流れ弾と推定される銃弾１発が出てきたという程度だ。

今回の捜査で最も大きな関心を引いているのは拉致の背後勢力だった。残念ながら海上警察は「三湖ドリーム号」「クムミ３０５号」など過去に拉致された韓国船舶とこれら海賊の関連性、背後勢力を明らかにするのに失敗した。「事件を主導したリーダーが死亡した上に、捕らえた海賊らも“よくわからない”と述べたため」という説明だ。海賊らは約２５日間にわたり海をさまよって「三湖ジュエリー号」を発見し、拉致することになったという。事前に情報を入手した「標的拉致」ではないというのが海上警察の立場だ。

だが、疑問は残る。「三湖ジュエリー号」の船員らは海賊のリーダーが７回にわたり船舶拉致経験を誇示し、海賊の中にも「三湖ドリーム号」の拉致に加担した者がいたと証言した。海賊らが「Ｋｏｒｅａ，Ｓａｍｈｏ，ｍｏｎｅｙ　ｔｏｏ　ｍｕｃｈ」と話したという陳述もある。昨年１１月に９５０万ドルを支払い解放された「三湖ドリーム号」の事例を把握していたという話だ。「プロ海賊」が韓国を“獲物”とみて標的拉致した可能性があるという傍証だ。

ソマリア海賊らは組織化・企業化されている。国内の海運業界では英ロンドンを中心に海賊と関連した“情報ブローカー”が金を受け取って情報を売っているという話が広まっている。「三湖ジュエリー号」の運航情報が取り引きされた可能性を排除することができない理由だ。広いインド洋で拉致対象船舶を探し偶然に韓国船舶が“釣り針に引っかかった”という仮説を簡単に信じることができるだろうか。背後勢力の究明は事件を引き渡された検察の役割だ。必要ならば国際的な協力体系を稼動する必要もある。外国の海賊に対する初めての国内事例であるだけに先例を作る必要がある。韓国に手を出したらひどい目にあうという点をソマリア海賊らに広く知らしめなければならない。


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