年初から物価の動きが尋常でない。国際原油は１バレル当たり９０ドルの超強勢を見せ、砂糖や小麦粉のような原材料価格も上がっている。都市ガスとＬＰガス料金など公共料金も大きく上がった。李明博（イ・ミョンバク）大統領が閣議で「３％水準の物価安定」に傍点をつけたのもこのためであっただろう。「“物価との戦争”という考えを持って臨んでほしい」という大統領の指示により企画財政部と公正取引委員会まで動員される格好だ。企画財政部長官は「物価不安に先制的対応をする」と確認し、公正取引委員長は「物価安定に対する役割を拡大する」と明らかにした。

李明博政権は物価が不安な時ごとに対症療法に頼った。「ＭＢ物価指数」を作り主要生活必需品メーカーの腕をひねった。しかし“物価取り締まり”の刃は副作用だけを生み効果はなかった。ＭＢ物価指数は一般物価指数よりも上がり廃棄処分された。今年もこういう失敗の前轍を踏まないだろうかと心配になる。昨今の物価不安は外部的要因が大きく作用している。米国の量的緩和でドルが安くなり国際原材料価格が上がった。中国の低コスト構造が幕を下ろし昨年末から中国発のインフレも加勢した。気候温暖化という自然災害まで重なった複合インフレだ。物価取り締まりで解決されることではない。

一般的に需要膨張にともなう需要牽引（ｄｅｍａｎｄ－ｐｕｌｌ）型インフレは処方が簡単だ。金利を上げて通貨量は減らしながら増税すればよい。しかし現在のようなコスト上昇（ｃｏｓｔ－ｐｕｓｈ）型インフレには万病薬がない。むやみに飛びかかれば経済全体に苦痛を与えるはしかにかかることになる。正攻法が唯一の対案だ。経済現実と距離がある基準金利と為替相場から正常化させなければならない。過剰流動性を取り込んで段階的な通貨切上げを通じて輸入物価圧力を低くしてこそ国民のインフレ期待心理を抑えることができる。また、国際市場が安定する時まで苦痛分担に参加するよう説得しなければならない。それがコスト上昇型複合インフレを我慢して耐える唯一の道だ。政府が低金利・高為替政策に固執したり物価取り締まりに出る時ではない。


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