主要海外メディアは２４日、李健煕（イ・ゴンヒ）前三星（サムスン）会長の経営復帰を緊急ニュースで伝えた。危機を克服して新しい成長動力を探すという評価を添えた。

ＡＰ通信は李会長を‘韓国企業のアイコン’と表現した。ブルームバーグは市場関係者の話を引用し、「李会長の復帰が新しい成長動力を探している三星の努力を加速させるだろう」と伝えた。

ロイターはで三星の歴史を紹介した。ウォールストリートジャーナルは「三星は韓国人にとって愛憎が入り混じる企業」とし、李会長の辞任から復帰までの過程を紹介した。

その間、三星電子の競争力に関する分析記事を数回載せてきた日本メディアは特に大きな関心を見せた。日本経済新聞は「李会長が復帰できたのは、三星電子が優秀な実績を出し、友好的な世論が形成されたため」と報じた。同紙は、李会長が復帰後すぐに半導体と液晶パネル分野で積極的な経営に乗り出す可能性が高いと予想した。‘指令塔の不在’による事業の停滞がなくなると分析した。

時事通信は李会長の復帰をソウル発で緊急打電し、「世界経済の不確実性が増える中、三星電子がグローバル市場でビジネスチャンスをつかむための措置」と報道した。