ブルース・ブエノ・デ・メスキータ米ニューヨーク大教授は‘現代版ノストラダムス’と呼ばれる。４０年以上も「ゲームの理論」で国際情勢を予測してきた国際紛争専門家だ。米中央情報局（ＣＩＡ）と国防部のために約３０カ国の危機を分析したが、最近秘密解除されたＣＩＡ報告書で「予測の正確性は９０％」と認められた。

メスキータ教授が最近、「北朝鮮は毎年１０億－１２億ドルを受ければ核兵器の開発をやめて保留合意を守るだろう」と予測した。北朝鮮核交渉に自身の分析モデルを適用した結果だ。メスキータ教授にその理由を尋ねた。

－－なぜ１０億－１２億ドルか。

「金正日（キム・ジョンイル）政権の維持費用として出てきた数値だ。金正日の財産価値は４０億ドルと推測される。北朝鮮の国内総生産（ＧＤＰ）の３分の１にあたる。北朝鮮の現金の流れを追跡すると、毎年１０億－１２億ドルあれば金正日が体制と政治的生存を維持できるという結論が出てくる。軍部、労働党核心幹部、その家族の忠誠心を維持するのにその金が使われるだろう。また金正日が思うままに後継者をつくるのにも使われるだろう」

－－ゲームの理論は合理的な選択が前提だ。北朝鮮は合理的か。

「もちろんだ。金正日は世襲という昔の形で権力を握った。金正日が馬鹿ならこれほど長期間にわたり政権を維持することはできない。私の予測は、北朝鮮体制にクーデターを起こせる多くの人々、６カ国協議当事国の核兵器に対する立場、各国の特徴と政治的な影響力をデータにした」

－－その金は誰が支払うのか。

「資金の供給が続く限り北朝鮮との交渉には成果があった。ところが北朝鮮の観点で見ると、米国と他の国は自分たちを納得させるほどの金を使わなかった。１２億ドルは金正日が生きている間は支払われなければならない。その後は状況によって再交渉する必要がある。多くの資金が必要だが、戦争や他の方法に依存するよりも安い。もちろんこれは私の意見ではなく、分析の結果にすぎない」

－－北朝鮮は経済が成長すれば民主化するのか。

「経済の発展が政治の民主化をもたらすという仮設は証拠が不十分だ。中国の場合、経済の成長がむしろ民主的な改革を遅延させた。経済成長は少なくとも潜在的な反対派をしばらく買収するのに効果的だ」