ラフリン氏は中央日報との電子メールインタビューで、「ＫＡＩＳＴ総長は多分に政治的な地位」とし「私がそれを知れば総長職を断るのではないかと考えて韓国政府（当時の科学技術部）が意図的に隠し、当初の期待に反して総長の権限も十分に保障されなかった」と伝えた。

ラフリン教授招聘作業を主導した石聖浩（ソク・ソンホ）元ＫＡＩＳＴ理事は「ラフリン氏がＫＡＩＳＴの特殊性を十分に把握していなかったため、教授との間で摩擦が生じて失敗した」とし「政府から得られる予算規模で総長の能力が検証される現実を理解できなかったようだ」と述べた。 石元理事は「招聘前にラフリン教授にＫＡＩＳＴの特殊性について十分に説明しなかった政府の責任が大きい」と語った。

東部ハイテックのソン・ジェイン常務は「サバ教授とラフリン教授の事例は、外国人エリートを人材輸血レベルでなく有名税だけを狙って招聘すればどんな結果になるかをよく表している」と述べた。 外国人人材の立場でも韓国に対する十分な理解なく報酬ばかり重視する場合、韓国社会に定着するのは難しい、という点を端的に表した。

韓国社会の閉鎖性のために失敗に終わったケースもある。 ０７年に金融監督院（金監院）特別顧問として招聘されたウィリアム・ライバック香港通貨監督庁副庁長は赴任から６カ月で韓国を去った。 ライバック氏の招聘を主導した李承姫（イ・スンヒ）元統合民主党議員は「もともと６カ月経過すればライバック氏を金監院の意思決定機構へ編入する計画だった」とし「組織特有の閉鎖性のため副院長への任命が挫折した」と述べた。 李元議員は「公務員組織の発展のために外国人を受け入れられる開放性と柔軟性が必要だ」と助言した。


「天才少女」教授が９カ月で韓国を去った理由（１）