１日の中国建国６０周年記念行事はまさに壮観だった。 中国中央放送（ＣＣＴＶ）に映った北京の青空の下では、先端武器を前面に出した閲兵式とカードセクション、国民大行進が繰り広げられ、人々の表情は自信にあふれていた。 １９世紀半ば以降１世紀にわたり続いてきた外侵と内乱を終え、１９４９年に中華人民共和国樹立を宣言して以来、６０年間築いてきたパワーを内外に誇示する舞台となった。

人口と面積で超大国という従来の条件に、中国は６０年間、より厳密に言えば改革・開放を採択した１９７８年１２月から３０年間、経済・軍事部門でも超強国の面目を呈する巨大な勢力に成長した。 大多数の学者が米国と中国を両軸とする、いわゆるＧ２時代の到来を当然のものとして受け止めている。 特に昨年の世界経済危機以降、米国の沈滞と中国の相対的高成長が続き、両国間の格差は速いペースで縮まっている。

中国の再興は基本的に世界、特に周辺国には望ましいことだった。 貧困大国が持つ潜在的リスクを考えると、発展と繁栄の道を選択し、このために平和的・安定的な外部環境を必要とする発展途上大国の存在のほうがはるかに望ましい。 中国が数年前から‘和諧’を強調しているのも、５６の民族からなる内的複雑性とともに、外部との平和共存が今後追求する目標の達成に必須条件だと認識しているからだ。

しかしこうした‘和諧’がいつまで続くのかという懸念があるのも確かだ。 ２０００年の歴史で中国を中心にした東アジア国家間の関係は順調でなかったという認識が依然として残っているからだ。 １日の閲兵式で胡錦濤・国家主席が「独立的かつ自主的な平和外交政策」と「相互共生の開放戦略」を強調したのも、中国の興隆に冷ややかな視線を向ける東アジア国家の歴史認識に対する釈明と約束と考えられる。

しかし常に重要なのは言葉よりも行動であり、このためには東アジアにより強固な経済協力体制を整え、相互安全保障のための新しい枠組みを韓国・日本・東南アジア諸国連合（ＡＳＥＡＮ）とともに構築していくことが大切だ。 まず認識差が大きい安保部門に先立ち、すでに論議されてきた韓日中自由貿易協定（ＦＴＡ）に対し、３カ国ともにより積極的な姿勢で臨む必要がある。 現在の相異なる発展段階で３カ国共同のＦＴＡ構築が現実的に難しいなら、ひとまず韓日、韓中間のＦＴＡをまず締結し、これを３カ国に拡大することも可能だ。 すでに韓日中３カ国間の産業部門で行われている自生的・相補的な協業体制を制度的な枠組みとしてまとめる必要がある。

１０日に北京で開かれる韓日中首脳会談が一歩進んだ３カ国関係、さらに東アジアの未来ビジョンを提示する契機になることを期待する。