韓国が２０１０年、Ｇ２０金融首脳会議誘致のために実質的な準備を始めたのは昨年１１月、ワシントン１次会議が終わった直後だった。李明博（イ・ミョンバク、ＭＢ）大統領は帰国直後、Ｇ２０会議の誘致のためのタスクフォース（ＴＦ）チーム構成を指示した。司空壱（サゴン・イル、写真）当時大統領経済特補に今年の１月、「Ｇ２０首脳会議企画調整委員会」委員長職を命じた。司空委員長はこの時から全世界を回って韓国開催を説得する水面下作業を始めた。それから ８カ月でＧ２０誘致を現実化するという作品を完成させたのだ。

Ｇ２０誘致には１、２次金融首脳会議などで見せた韓国の意欲的な活動が大きな役割を果たしたというのが政府の分析だ。

実際に李大統領が昨年ワシントン１次会議のとき「貿易と投資に関する新しい障壁を作らない」と提案した「凍結宣言」（Ｓｔａｎｄｓｔｉｌｌ）は、首脳宣言文にそのまま採択された。またこの凍結宣言はこれまでＧ２０会議の最大の成果に挙げられる「保護貿易阻止」雰囲気造成の一貫された指針として活用された。李大統領が世界有力紙とのインタビューや寄稿を通じてＧ２０体制に対する絶え間ない関心を示したことも強い背景になった。これをめぐり政府高位関係者は「韓国開催は“棚からぼたもち”ではない」と評価した。

これまでＧ２０誘致にいちばん積極的だったアジア国家は日本だった。日本は２次会議（４月）を誘致しようとした。しかし２次会議はロンドンに決定し、日本は９月の３次会議を開催しようとかなり尽力した。当時、低い支持率で政治的危機に追われていた麻生太郎日本首相は、国際社会での外交的リーダーシップで難局を突破しようとＧ２０誘致に死活をかけた。李大統領はロンドンの韓日首脳会談などで日本の誘致に支持を表明した。

こんな雰囲気を止めたのは３次会議誘致をめぐり、日本と競合してきたオーストラリアだ。オーストラリアのケビン・ラッド首相は「むしろ米国でもう一度開き、その次はオーストラリアと日本ではない第３の地域で開こう」として韓国を指名した。ラッド首相の提案に各国首脳が賛同し、国際社会で影響力が最大のバラク・オバマ米国大統領が「３次ピッツバーグ会議後、２０１０年には韓国で会議を開くのはどうか」と言った。当時からＧ２０出席国の間に「２０１０年韓国開催」に対する賛同意見が拡散し始めた。

政府関係者は「韓国誘致に米国が最大の力となり、イギリス、フランス、日本などの有力諸国が後押しした」と述べた。特に２次や３次会議を誘致しようと努力した際、李大統領の支持を受けた日本は、どうあれ韓国誘致を支援するほかない立場だった。国際経済界で力をもつ司空委員長の公的、私的な人脈も稼動された。ホワイトハウス経済諮問委委員長に３回も会うなど、イギリス・フランス首脳の核心経済参謀たちと随時調整してきた。李大統領もピッツバーグ首脳会議直前までゴードン・ブラウンイギリス首相、ケビン・ラッド・オーストラリア首相と電話通話をし、誘致作戦を陣頭で指揮したという話だ。

韓国に先立ってカナダが４次会議（来年６月）を先に開催することになったのは、各国首脳のスケジュールが忙しいからだ。首脳の動線を減らせるよう、すでにＧ８（主要８カ国）会議が決まっているカナダで先に会議を一度開く方向に決まった。