顔にできる吹き出物のように触れば触るほどますます大きくなるものがある。

ほかではなく北朝鮮の核問題だ。

盧武鉉（ノ・ムヒョン）前大統領の国民葬で国全体が悲しみに沈んでいる状況で、北朝鮮は２度目の核実験で「応える」（？）無礼な行いで世界を驚かせている。今年は、フランスの地球観測衛星（「ＳＰＯＴ」）が８９年９月１９日に北朝鮮・寧辺（ニョンビョン）の核施設団地を撮影、公開し、北朝鮮が核開発を試みていることを世界に初めて知らせてから２０年目となる年だ。

これまで政府と米国など利害関係がある各国は、９２年の韓半島非核化共同宣言を皮切りに、▽９４年の朝米枠組み合意（ジュネーブ合意）▽２０００年の朝米共同コミュニケ▽０５年９月１９日の６カ国協議共同声明▽０７年２月１３日の朝米合意▽０７年１０月４日の南北共同宣言－－など数多くの合意と付属合意を約束し、韓半島の非核化を確かめあったが、すべて水の泡となったのだ。

こうした状況の原因は２つに帰結される。金正日（キム・ジョンイル）北朝鮮政権の「生存問題」と「米国への不信」だ。ここで「生存問題」と「対米不信」はコインの両面のような関係で、核は２の命題を結ぶ媒介の要素にすぎない。

ひとまず０１年９月１１日に発生した米同時多発テロ事件以降、米国によるアフガニスタン・イラクへの侵攻は、北朝鮮の指導層に核など生存に向けた自衛手段を確保すべき必要性を、決定的に痛感させたかもしれない。したがって米国との「合意」や「コミュニケ」はそうした自衛手段の確保に向けた「時間稼ぎ向け」に変わるほかなかった。「生存問題」は金国防委員長自身に直結している。

８９年１２月、ルーマニアで流血革命によって独裁者のチャウシェスクが銃殺された当時、最も大きな衝撃を受けた者が金委員長だったというのはすでに十分知らされた事実だ。金委員長は当時、２週間も潜伏した後に登場し、国家保衛部、人民武力部、党の主要幹部らを招集、ルーマニアの流血事態をビデオで視聴させ、体制開放に伴う結果がどれだけ悲惨なものかを気付かせたということだ。

朝米枠組み合意で、米ワシントンと北朝鮮の平壌（ピョンヤン）にそれぞれ相互連絡事務所を開設する方針を決めたことにより、両国が９６年に実務交渉を進めた当時のことである。当時、北朝鮮は、米国の外交行嚢（パウチ）を南北（韓国・北朝鮮）軍事境界線の板門店（パンムンジョム）で通過させる手続きなど通信に関連した保安上の問題を指摘するとともに、北朝鮮側のワシントン事務所ビルに対する米側の財政支援が不十分だという点を掲げて、会談を決裂させた。

しかし、これは表向きの理由で、本音は、平壌で米国の星条旗がはためくのが「開放化」のシグナルになることを恐れたのだ。特に昨年８月以来、金委員長の重病説などで緩んだ体制の結束が必要とされるうえ、スタートしたばかりの第３期・金正日体制が、故金日成（キム・イルソン）主席の誕生１００周年に際し、目標に掲げてきた「強盛大国の扉を開ける年」（２０１２年）が目前に迫ったため、不十分だった１回目の核実験（０６年）の結果を早期に補完する必要があったものとみられる。

要するに先軍政治（軍事優先の政治）の最も確実な象徴物である核兵器と、その運搬手段となる長距離弾道ミサイルの早期確保は、対外的な自衛手段になるとともに、内部的には体制結束の柱となる、一挙両得の措置である点を否認できない。こうした側面から、北朝鮮の核問題は何らかの「決め手」や「代案」の問題ではなく、北朝鮮の政治的意志（ｐｏｌｉｔｉｃａｌ　ｗｉｌｌ）にかかっている問題と言える。

したがって「核兵器など大量破壊兵器（ＷＭＤ）が唯一の生存手段」という北朝鮮指導層の信念を壊せる、強制力のある国際社会の「格別な措置」が担保とならねばならない。そして、そうした状況が到来する以前には、中長期的に「善意の無視」（ｂｅｎｉｇｎ　ｎｅｇｌｅｃｔ）政策を取るのも賢明な対策のひとつとみられる。


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