回復の光を求めて進んでいた世界経済が「豚インフルエンザ」という予期しない伏兵にぶつかった。メキシコで始まった豚インフルエンザの被害が広がる場合、世界被害額が３兆－４兆ドルに達する可能性もあるという声も出てきている。

２７日（現地時間）のデイリーテレグラフ豪州版は、インフルエンザが世界に広がる場合の被害額を推測して報道した。これによると、弱い水準のインフルエンザの場合は被害額が３３００億ドル（約４４４兆ウォン）、強いインフルエンザの場合は４兆４０００億ドルにのぼるということだ。

この調査は今回の豚インフルエンザを契機に実施されたのではない。０６年にオーストラリア国際政策研究所が新型肺炎（ＳＡＲＳ）・鳥インフルエンザ（ＡＩ）などアジアで発生した伝染病の事例に基づいて算出した結果だ。同紙は、この資料を基礎に今回の豚インフルエンザの経済的影響を推測できると伝えた。

ロイターはこの日、昨年の世界銀行報告書を引用し、インフルエンザが大規模に広がる場合、グローバル経済に及ぼす負担は３兆ドルにのぼる可能性もあると報じた。これは世界の国内総生産（ＧＤＰ）の５％を削りうる規模。

まず治療の費用が増え、経済活動人口が減るというのがインフルエンザによる１次被害に挙げられる。しかし現在のような状況では景気低迷と重なり、さらに大きな打撃を受ける、というのが専門家の指摘だ。

ＨＳＢＣのエドワーズ首席エコノミストは「海外旅行が減り、国家間投資が委縮することで、莫大な経済的損失が生じる可能性がある」と述べた。

今回の事態の震源地であるメキシコが特に問題だ。世界的な不況でペソ安と失業率の上昇に苦しんでいる状況で、直撃弾を受けた格好だ。観光産業はメキシコの主要外貨確保手段であり、昨年は１３３億ドルを稼いだ。

ブルームバーグは、今回の豚インフルエンザで観光客と海外投資が減り、現在１ドル＝１３．５８ペソの為替レートが２週間以内に１ドル＝１４ペソになると予想している。

隣接国の米国にも被害が広がっている。ロシアがこの日、米国と中南米９カ国からの豚肉輸入を中断するなど、需要減少の兆しが表れているからだ。