好転した経済指標があふれている。国内では３月の貿易黒字が過去最大の４０億ドルに達するという知らせだ。こうした青信号に外為市場は急速に安定を取り戻す兆しを見せている。経済危機の震源地の米国からもうれしいニュースが伝わった。消費者期待指数と景気先行指数が相次いで上昇しているのだ。最悪の局面を過ぎたという期待感とともに、景気底打ち論が続々と広まっている。これを受けニューヨーク株式市場は先週から力強く反騰している。

一部経済指標が改善の兆しを見せているのは事実だ。しかし統計の錯視現象を考慮すれば過ぎた拡大解釈は無理だ。例えば先月から期待以上の貿易黒字が重なっている背景には為替効果が隠れている。過去１年間にドルに対するウォンの価値は５０％以上下がっている。輸出が増え輸入が減るのは当然だ。さらに昨年上半期に毎月７５億ドルに達していた原油輸入額が今年は３７億ドル水準に急減した。原油輸入額減少分だけ考えても、毎月３８億ドルの貿易収支が改善されることになる。ＬＧ電子の南鏞（ナム・ヨン）副会長は最近、「われわれはウォン安ドル高に酔っている時ではない」と警告した。傾聴すべき問題だ。

米国経済もまだ底を見極めるには早い印象だ。米国の新規失業手当て請求件数は６週連続で６０万人を超えている。２月の住宅融資件数は前年同期比３０％増加した。雇用と不動産という米国の２大市場に依然として冷たい風が吹いているということだ。雇用市場が安定しなければ本格的な消費回復は難しい。住宅価格下落が止まらない限り不動産担保融資に触発された米国の金融危機も沈静化しない。通貨危機当時にわれわれも天文学的な公的資金が投入された後に一時的に反騰が現れる蜃気楼を経験した事実を忘れてはならない。

いまは両極端な論をすべて警戒すべき時だ。悲観論者らは韓国経済の弱点を根拠なくふくらませながら危機論を展開している。こうした呪文に惑わされ「自己実現的危機」をみずから招いている。逆に生半可な楽観論も禁物だ。一部経済指標で経済の墜落速度が緩和する兆しを見せているのはうれしいことだ。しかし生産・消費・雇用・投資など実体経済指標で底を確認した後に対応に出ても遅くはない。統計錯視減少が入り混じった経済指標を無条件に信じるのは危険だ。これにより韓国社会の危機意識すら薄くなるならより危険なことだ。