実体経済が急速に冷え込んでいる。 特に年初まで安定する兆しが表れていた世界金融市場に２次寒波が押し寄せ、実体経済への打撃はさらに強まっている。 一部の国内経済研究所は、韓国の今年１－３月期の経済成長率が通貨危機当時水準の－８％を記録する可能性がある、と予想している。

実体経済が悪化しているのは世界的な現象だ。 先月の米国自動車販売台数は前年同月比４１．３％減った。 生死の狭間をさまようＧＭ・クライスラー・フォードの米３大自動車企業は、政府の支援を受けても回生が難しいという観測が出ているほどだ。 雇用事情も深刻で、６日（現地時間）発表される米国の２月の失業率は前月比０．３ポイント増の７．９％にのぼる見込みだ。

債務不履行（デフォルト）危機にある東ヨーロッパ国の経済事情もずっと悪化しており、世界実体経済が受ける衝撃はさらに強まると予想される。 現代（ヒョンデ）経済研究院の兪炳圭（ユ・ビョンギュ）常務は「各国が共同で対応しているため破局は免れるだろうが、心理的な不安感が高まり、生産と消費が大幅に縮小するだろう」と述べた。

こうした事情を反映し、国際通貨基金（ＩＭＦ）をはじめとする国際経済機構は、今年の成長率予測値をまた修正する動きを見せている。 ドミニク・ストロスカーンＩＭＦ総裁は３日の記者会見で「成長率予測値がゼロ以下に落ちる可能性がある」と述べた。 ＩＭＦは１月、世界経済の成長率予測値を０．５％に修正したが、４月にはマイナス成長に修正すると予想される。 世界経済の不況が深まれば、韓国の輸出市場がさらに縮小するということだ。


韓国経済は悪化の一途、通貨危機より深刻（２）