日本や米国のメディアが、新聞・放送・インターネットなど各種メディアの融合時代を迎え、提携の幅を広げている。媒体間の領域区分はとても弱まり、新聞・放送、新聞・新聞、放送・放送間のコンテンツ・取材・配達など各分野で交流が活発になっている。メディア産業発展と競争力強化のため国境を越え、はなはだしくは「敵との同床」も辞さない時代に突入した。

◆日本＝独立した子会社形態で地上波放送のテレビ東京を経営している日本経済新聞は、ニュース市場の競合であるＮＨＫと米ＣＮＢＣなどと提携する。日本経済新聞は３日に社告を通じてこうした内容のニュース報道強化策を発表した。

それによると、日本経済新聞は４月から日本の公営放送であるＮＨＫの子会社、日本国際放送を通じて、日本とアジア各地のニュースを英文で提供する。日本経済新聞は、「世界不況が深刻化する状況で、日本とアジアの情報を正確で豊富に全世界に供給する」と明らかにした。この英文ニュースは米ＮＢＣの経済専門チャンネル、ＣＮＢＣを通じてアジア・オセアニア地域の約６４０万世帯で視聴できる。

紙媒体の融合はインターネットで一層強化された。日本経済新聞はインターネットを通じて英文でニュースを伝える既存の「日経ネットインタラクティブ」を全面刷新した「ＮＩＫＫＥＩ．ｃｏｍ」を３月にオープンする。ここには日本経済新聞はもちろん、日経ベリタス、日経産業新聞など日本経済新聞グループが発行する紙媒体のニュースが供給される。

◆米国＝経営難に陥った米メディアが赤字を減らすため、競合会社と手を組み始めた。インターネット媒体の登場に広告激減で財政状態が悪化した米国の新聞・放送局は取材・配達など多様な分野で競合会社との協力を本格化しているとＡＰ通信が４日に報じた。

ワシントンで発行されるワシントンポストとボルティモアで発行されるサンは昨年１２月から両都市の中間地域のニュースもともに取材し報道している。

このほか、フロリダ州南部の新聞社３社、メーン州内５社、オハイオ州内８社が緩やかな形態の取材協力関係を形成した。これら企業は州都に設置された事務室と海外取材網なども統合運営する計画だ。こうした流れは放送でも同様だ。フォックステレビとＮＢＣは近く映像資料共有契約を結ぶ予定だ。このような強力関係が可能になったのは、競争に対する新聞社・放送局の認識が変わったためだ。しかし一部ではメディア間の共同取材が過度に拡大する場合、多様な意見が反映されず、競争弱化で記事の質が落ちかねないとの懸念も出ている。