「新興経済発展諸国のブリックス（ＢＲＩＣｓ　ブラジル、ロシア、インド、中国）の代わりに今後はＩＣＫ（インド、中国、韓国）が浮上するだろう」－－。

米紙ウォールストリートジャーナル（ＷＳＪ）の電子版が昨年１２月３１日にこうした見通しを表明した。ＷＳＪは投資家がブリックスを含む新興株を大量に売却することによって、これら市場の株価が急落し、０９年に回復できるかどうかも不透明だとした。また安い価格だからといってすべて魅力的な投資対象ではないと指摘した。

ロシアの場合「原油安を受けてルーブル相場が急落したことから、現在株価が下がっているだけ」という説明だ。ＷＳＪはその代わりにインド、中国、韓国の投資メリットに注目した。有望視された投資地域のブリックスからブラジル、ロシアを脱落させ、韓国を入れたのだ。ＷＳＪは現在の価値に比べ、今後しっかりとした実績が予想されるという点を根拠にした。

米格付け大手スタンダード・アンド・プアーズによると、ＩＣＫの場合、いずれも株価収益率（ＰＥＲ）が約１０倍で、他地域に比べ低い水準だ。通常「ＰＥＲが低い」というのは、企業価値に比べ株価が低評価されている状態を指す。それだけ今後株価が上昇する可能性が高いという意味だ。

またスタンダード・アンド・プアーズの分析によると、ＩＣＫの企業の今年の収益増加率はインドが１２％で最も高く、韓国１０．３％、中国７．８％だった。半面、新興市場の企業の場合、０９年に収益が０．２％ほど下落すると予想された。ＷＳＪはこうした数字に基づき「０９年にブリックスは忘れろ。ＩＣＫは（ほかの新興市場とは異なり）差別化されるだろう」と強調した。

米証券大手モルガン・スタンレーも最近「来年に韓国企業などの一株当たり当期純利益（ＥＰＳ）が昨年に比べ１０．５％伸びるだろう」という内容の報告書を発表した。これはアジア諸国では最も高い水準だ。競争相手のシンガポール（－９．６％）、香港（－１０．７％）、台湾（－３８．１％）などの来年のＥＰＳは今年より減ると見込まれている。

ＷＳＪによると、米ボストンの投資会社ＧＭＯは、新興市場でのファンド運営で、韓国への投資金額を最も高く策定した。ＧＭＯは韓国企業の将来の実績を踏まえれば、現在の株価にメリットがあり、見通しも明るいと評価している。