最近、日本の民放テレビが人気裏に放送している『世界を変える１００人の日本人』という番組にコメンテーターで数回出演した。韓国人として帰化した後、障害者福祉事業に一生を捧げた李方子（り・まさこ、イ・バンジャ）女史のように歴史的人物もいるが、バイク用のエアバックジャケットを開発した技術者、九州の大分からドバイまで寿司を配達する食堂の主人など、世界を変えたというには少々不足な人々も紹介の対象である。コメンテーターは紹介の対象となる日本人の業績を外国人の視覚で評価するため、フィナンシャルタイムズ、ウォールストリートジャーナル、ザ・タイムスなどの日本駐在特派員たちもこの番組には出演する。彼らは日本に対する該博な知識で日本礼賛論に力を尽くす。

彼らに、韓国に対してどのくらい知っているのか、こっそり聞いてみたところ、わかるにはわかるがよくはわかっていないということを感じた。彼らが属するメディアが韓国の経済状況を実際より悪く書いているのも無理ではないとも思った。その原因が我々にあるということも痛感した。我々は「漢江の奇跡」を成し遂げ、半導体や携帯電話、造船、鉄鋼、自動車などを製造し、世界経済規模１３位まで登りつめたという強い自負心の中に生きている。しかし世界的不況が始まるとこの自負心は砂上の楼閣にすぎなかった。我々が思うほど国際社会は我々の実力をまともに評価してくれなかったのだ。人口３０万人のアイスランドと比較されても太刀打ちできなかった。日本も不況の余波で困難をきたしてはいるが、それでも不安は少ないという評価を受けて円高に転じたのと対照的だ。

ウォン価値が急落すると政府が官僚たちを日本に急派して韓国経済説明会を開いたりしたが、反応は冷ややかだった。少しいばれそうなことがあっても、人、品物、文化などその底力と長所を絶えず海外に知らせるのに力を注ぐ日本と違い、火事が起こったとき急に訪ねて来るのは一過性の解明にすぎないからだ。韓国資本市場に日本投資者の比重が小さいのも「投資条件が分からなくて」という回答が多い。日本企業に部品・素材産業投資を要請しながらも具体的なアプローチと努力が見えない。知識経済部が最近、日本の大都市を回って投資説明会を開いたが、過去の行動から見れば一過性に止まる可能性が高い。それでは日本人の心を開くことができないということを知らなければならない。韓国が３００億ドルの通貨スワップ協力を要請したときも、日本政府は消極的だった。韓国経済の底力を知らないからためらったのだ。

こんな不信感は国内も同じで、９月に続き３月危機説も登場した。新年も住宅価格が大きく下落して不況の谷が深くなれば外信が危機説をまた増幅させる可能性を排除することができない。ならばなお韓国ははっきりと危機を乗り越えることができるという点を国内外に自信をもって伝えなければならない。このためには経済対策も重要だが、韓国の国家イメージと政府の信頼を高める努力を傾けなければならない。実体より悪い評価を受けず、危機説が付け入る隙を無くすためだ。そのためには今後、韓国を知らせることも体系化しなければならない。経済はもちろん文化と歴史、独島問題も同じだ。

互いによく知っているようだが見かけしか知らないのが現実だという点で、まず近い日本でこうした努力を強化する必要がある。その手段として「日本版コリアソサエティー」の創設を期待してみたい。米国の知韓派知識人たちが作ったコリアソサエティーは、韓国を米国に知らせるのに大きな役割をしてきたものと評価されている。日本にもこうした窓口があれば、大物政治家たちが日本を訪問して少数の顔なじみの政治家にしか会わないということもなく、各界各層の指導層の人物に会える。日本のオピニオンリーダーたちの意見を直接聞く席も価値がある。こうした窓口を作るのに日本が積極的に出てもいい。互いをもっと深く理解するのが両国関係発展にも役に立つからだ。