世界史の中にはどんなに歳月が流れても明らかにならない秘密が存在する。 １９５０年の韓国戦争（１９５０－５３）の時だ。 北朝鮮が攻めてくると、一日も経たないうちに国連緊急安全保障理事会が招集された。 理事国は北朝鮮の侵略を糾弾する決議案を通過させた。 そして１２日後、国連軍の派兵を決定した。 この過程で、５０年以上過ぎた現在までミステリーとして残っていることがある。 拒否権を持つソ連がなぜ２度も安保理を欠席し、国連軍の派兵を放置したかという点だ。 「当時、中国の代わりに台湾が理事国であることに抗議し、安保理をボイコットしたことでこうなった」など、さまざまな説があるが、どれも明快な説明にはならない。

外交工作と水面下の取引が行われる国際舞台でこのように真実が埋もれることは珍しくない。 潘基文（バン・キムン）国連事務総長選出時に出てきた棄権票の正体もその一つだ。 てん末はこうだ。 ０６年１０月、候補６人をめぐり国連安保理加盟国の４次投票が実施された。 大勢は潘総長に傾き、賛成１４票・棄権１票で当選が確定した。 新総長の誕生自体が大きなニュースだったが、どの国が棄権票を投じて最後まで反対したのかも関心事だった。 「ある島国が反対した」など未確認報道が相次いで出てきた。 韓国外交官らは確かめようとしたが、漠然とした心証だけで、どの国かは確認できなかった。

ところが１年後、妙なハプニングが起きた。 昨年１１月、ジョン・ボルトン前国連米国大使が『Ｓｕｒｒｅｎｄｅｒ　ｉｓ　ｎｏｔ　ａｎ　ｏｐｔｉｏｎ』という本を出しながら、「潘総長に反対した国は日本」と話したのだ。 日本側が抗議すると、ボルトン氏は記者会見で「反論がある国は（私のように）本を書けばいい」と語った。

このニュースが国内に伝えられると、インターネットには「他人の成果を喜ばない日本人の根性」というような書き込みがあふれた。 しかし一部では違う話も出てきた。 潘総長の当選のために動いた韓国外交官の中には「日本でなく第三国のようだ」と話す人が多い。 潘総長の周辺からは他の国だという声も聞こえた。

にもかかわらず多くの人々が日本を疑いの眼差しで見ている。 「潘総長が当選することで、韓国の外交力と国力が強まることを望んでいない」という思い込みからだ。 特に「日本は早期の南北統一を望んでいない」という見解が広まっている。 実際、ヘンリー・キッシンジャーは著書で「中国と日本は韓国の早期統一を望んでいない」「特に統一韓国が北朝鮮の核で武装すればもっと強く反対するはずだ」という論理を展開している。 立場を変えて見れば当然のことかもしれない。 必ずしも日本人が韓国を嫌っているからではない。 どの国民も隣に核で武装した国が存在することを望まない。

私たちが注目しなければならないのは、こうした日本が国連安保理常任理事国になろうと力を注いでいる点だ。 日本は２年前、アフリカなどの反対で常任理事国になる決定的機会を逃した。 このため日本国内では一時、安保理進出悲観論が広まったりもした。 しかし最近、日本外交官らは消えかかっていた炎を燃え上がらせるために全世界を舞台に動いているという。 特に先月、イランを抑えて安保理非常任理事国に当選すると、これを新たな契機にしようという勢いが出てきた。 これに関し読売新聞は「常任理事国に進出する踏み台とすべきだ」と社説で強く促した。

仮に韓国と北朝鮮が統一を目前に控えているとしよう。 このような時、日本の影響が強く作用する国連の場合、果たして韓半島統一に向けて積極的に動くだろうか。 全世界の耳目がオバマ氏の当選に集まっている最近、静かではあるものの重大である国連内の流れにも目を向けなければならないのはこのためだ。