ＬＧ化学が中国南京バッテリー工場に１兆２０００億ウォン（約１１５７億円）を投資する。ＬＧ化学は南京市とこのような内容をまとめた投資契約を交わしたと１０日、明らかにした。今回の契約でＬＧ化学は南京市新彊経済開発区に位置した電気自動車バッテリー第１工場と小型バッテリー工場に２０２０年までにそれぞれ６０００億ウォンを投資する。

今回の投資背景には電気自動車だけでなく電気自転車など小型バッテリーの需要増加に伴う事前の備えの性格も含んでいる。ＬＧ化学のキム・ジョンヒョン社長（電池事業本部長）は「電気自動車だけでなく、バッテリー需要が増えている電気移動手段や電動工具などに備えるもの」と述べた。

バッテリー工場の増設に乗り出しているのはＬＧ化学だけではない。中国山西省西安にバッテリー工場を置くサムスンＳＤＩも第２工場の新設を検討している。電気自動車３万台に供給できるバッテリーを生産している既存の工場ではバッテリー需要を満足させるのは難しいという判断からだ。これとは別に、同社は中国天津市の小型バッテリー工場の増設も今年から進めている。１９９０年代中盤に設立した既存小型バッテリー工場付近の１０万平方メートルの敷地に約４０００億ウォンを投資して新規ラインを３～４ライン追加する。ここでは電動工具などに使われる小型バッテリーを生産している。サムスンＳＤＩ関係者は「市場状況をにらみながら電気自動車バッテリー工場新設などを積極的に検討している」と話した。

中国市場に進出した韓国企業全体に視点を転じると、電子と流通部門では脱中国が加速している中、バッテリー分野では唯一投資を増やしている。これに先立ち、サムスン電子は昨年１２月、中国天津のスマートフォン工場の閉鎖を決め、ロッテと新世界も中国内の大型マート事業から撤退した。昨年から続いている米中貿易紛争も中国投資を敬遠する否定的な要因として作用している。

このような状況にもかかわらず、韓国企業が大規模バッテリー工場の増設に積極的に動いている理由は何か。まず、小型バッテリー需要が爆発的に増加していることが挙げられる。電気自動車用バッテリーだけでなく、電気スクーターや電気自転車をはじめ、コードレス掃除機などに入る円筒形バッテリー需要は目に見えて増えている。電気自転車をはじめとするモビリティー革命がバッテリー産業を大きくしている。市場調査企業Ｂ３によると、世界電動工具用バッテリー需要は２０１２年２７３万セルから２０１６年７３２万セルへと急増した。わずか４年で３倍近くに急増した。

中国政府が２０２０年に電気自動車の補助金を廃止するという見通しも韓国企業が中国バッテリー工場増設に動く背景に挙げられている。電気自動車補助金を廃止する場合、中国バッテリーメーカーと同等の条件で競争することができるためだ。未来アセット大宇（デウ）のパク・ヨンジュ研究員は「韓国バッテリー企業は政府補助金を受けることができず、事実上、中国自動車企業に供給することができなかった」とし「補助金制度が廃止される場合、完全競争が可能になり、韓国企業の中国市場への進出の可能性が高まる」と予想した。

「規模の経済」が支配するバッテリー産業の特性上、生産量競争でおされれば市場競争で遅れを取りかねないとの判断も背景にある。これはバッテリー製造分野で後発走者に挙げられるＳＫイノベーションが証明している。ＳＫイノベーションは今年、中国江蘇省常州市に４０００億ウォンを投資してバッテリー生産に必要な部品工場の着工に入る。これに先立ち、崔泰源（チェ・テウォン）ＳＫグループ会長は昨年１１月に米国で開かれた行事でジョージア州に１６億ドル（１７２７億円）を投資して電気自動車バッテリー工場を建設するという投資計画を公開したこともある。生産量競争でおされれば、未来を保障することができないという判断が背景にある。