「Ｒ（ｒｅｄｅｓｓｉｏｎ、景気沈滞）の恐怖」が金融市場に広がっている。景気下降見通しで長期債券の利回りが急速に低下し、長短金利の差はグローバル金融危機当時の２００８年以来１０年ぶりに小さい水準になった。景気沈滞懸念による外国人投資家の売りでＫＯＳＰＩ（韓国総合株価指数）２１００を割った。

金融投資協会によると、６日のソウル債券市場で１０年物国債の利回りは０．０７５％低下した年１．９８３％となった。米国と中国の貿易戦争が始まった６月以降０．７５０％も下がり、３年物国債の利回り（年１．８３９％）との差は０．１４４％まで狭まった。２００８年１０月９日（０．１４０％）以来、最も小さい。長期物の利回りが短期物より低くなる金利逆転が近づいているという見方が出ている。長短金利の逆転は不況を予告する「信号」と見なされる。

韓国銀行（韓銀）の利上げで短期金利は落ちにくい状況で、景気沈滞懸念が長期金利を強く抑え込んでいるという分析だ。韓銀が今年の国内成長率予測値を従来の２．９％から２．７％に下げたのをはじめ、国内外の主要機関が次々と成長率予測値を下方修正している。好況だった米国の景気減速の兆候までが重なり、韓国の景気下降ペースが速まるという見方が強まっている。

株式市場が冷え込んで安全資産を好む心理が強まったのも長短金利差の縮小につながっている。この日、ＫＯＳＰＩは３２．６２ポイント（１．５５％）下落した２０５８．６９で取引を終えた。外国人が３８９１億ウォンの売り越しとなった。ＫＯＳＤＡＱも２２．７４ポイント（３．２４％）下落し、６７８．３８で引けた。米中貿易摩擦と世界景気減速の憂慮が重なり、日本の日経平均株価（－１．９１％）、台湾の加権指数（－２．３４％）などアジア株式市場も一斉に値下がりした。