日本政府が２８～２９日大阪で開かれる主要２０カ国・地域（Ｇ２０）首脳会議で「立ち話」の韓日首脳会談の方針も検討していると韓日外交消息筋が２６日、明らかにした。「立ち話」とは「立って話す」という意味だ。この消息筋は「日本総理官邸側の雰囲気が〔文在寅（ムン・ジェイン）大統領との正式の首脳会談は難しいという方に〕強硬だ」として「しかし、両国首脳が会うなら立ち話の形態では可能性が残っている」と話した。ただ、青瓦台（チョンワデ、大統領府）がこのような案に対して最終的に受け入れるかどうかの問題が残っており、実際に実現するかは未知数だ。

「立ち話」会談は立って話す方式の接触とともに略式会談に通称されるというのが外交消息筋の伝言だ。一部の日本のメディアが報じたように、晩餐会場でしばらく立って話す形式に制限するのではなく、座って行う一方で正式の首脳会談のルールには従わない形式も含まれる可能性があるという意味だ。一種の「プル・アサイド（ｐｕｌｌ　ａｓｉｄｅ）」の略式会談であるわけだ。ドナルド・トランプ大統領と文大統領の昨年１１月アルゼンチンＧ２０首脳会議もプル・アサイド形式で開かれた。

韓日間正式の首脳会談の不発には安倍晋三首相の意思が強く反映されたという。日本外務省は「それでも韓国と会談を行う必要がある」という意見だったが、総理官邸の意思が強かったというのが消息筋の伝言だ。日本の外交消息筋は「総理官邸の現在の韓日関係に対する雰囲気は『あきらめ』という言葉が日本外交界に出回っている」として「米国が韓日米連携を強調しているため、韓国を無視することはできないが、最低限の誠意を示す程度にとどまるだろう」と話した。

日本は「立ち話」会談という冷遇を中国から数回受けたことがある。そのため、外交界一部では「日本が中国から受けた外交冷遇を韓国に繰り返すのではないか」という見方もある。尖閣諸島（中国名・釣魚島）をめぐり日中間葛藤が最高潮に達した２０１４年、北京で開かれたアジア・太平洋経済協力体（ＡＰＥＣ）会議が代表的だ。開催国の首脳だった習近平主席は安倍首相の会談要請に応じながらも会談の時間は２５分に制限し、首脳会談の必須要素である両国の国旗掲揚および最側近参謀の同席などを意図的に排除した。引き続き、２０１４年杭州で開かれたＧ２０首脳会議でも国旗・花瓶など首脳会談儀式の必須要素が省かれた二国間会談を行った。

日本の外交消息筋は「日本は韓国が今まで強制徴用など問題において自国の外交的協議などの提案を一方的に無視したという考えを持っており、これ以上耐えられないという立場を今回のＧ２０を通じて公然と示すものと見られる」と話した。