ほぼ毎日のように、昨日見たかのような同じ記事が絶え間なく出ている。六何の法則（５Ｗ１Ｈ）のうち、時間（いつ）と場所（どこで）、人物（誰が）だけが変わるだけで、「何を」「どのように」したかはどれも同じような事件だ。ここに共通して登場する単語は「女子トイレ」と「不法撮影」だ。核心は女性たちが家の外に出ると、トイレさえ安心して行くことができないというところにある。既視感のある事件が繰り返される間、女性たちにとって恐怖は日常になった。

昨年、オンラインクラウドファンディングサイトには「盗撮カメラ禁止応急キット」が登場した。盗撮カメラを設置した穴と疑われる場所に貼り付けることができるステッカー、カメラのレンズを壊すことができるキリ、小さな穴をふさぐことができるシリコン、顔を隠し用マスクなど護身用品だ。公共トイレの不法撮影恐怖に疲れた女性たちは、私費を使ってキットを購入した。

しかし最近、「盗撮カメラ禁止キットさえ無意味」という話が出る。不法撮影犯の主な手法が変わったためだ。過去、トイレに小さな穴を開けて小型カメラを設置したり、ゴミの山にカメラをこっそりと隠し置いた手法から、トイレに直接入ってきて撮影する手法に変わった。事件を担当する警察は「最近は男性がこっそりと女子トイレに入り、携帯電話をドアや仕切りの下の隙間に差し入れて直接撮影した後に逃走する場合がほとんど」と話す。

このような理由で「安心トイレ」もまた安心して使えない。安心トイレは地方自治体が不法撮影機器設置がされていないか毎月点検している公衆トイレだ。ソウル市から任命された女性安心保安官が周期的にトイレを点検するが、こっそりと入ってきて撮り逃げする不法撮影犯を防ぐには力不足だ。

多くの女性たちが恐怖とともに怒りを感じる理由は不法撮影問題に積極的な改善策が出てこないというところにある。不法撮影犯の手法が変わり、最近の集計を通じて従来の対策だけでは不十分だという事実を確認できるにもかかわらず、対応方法には変化がない。すでにトイレの仕切りの両側やドアの部分をすべて塞ぎ、空いた隙間から撮影できなくする「安心スクリーン」設置などの代案があるが、そのように設置されたトイレはなかなかお目にかかれない。すでに一部の地方自治体や警察などは公衆トイレの仕切りの下の部分に安心スクリーンを設置したり施工段階から隙間ができないような仕切りを導入する条例を改正した。

先日オンラインで話題になった「幼稚児の娘が不法撮影やこれを見る児童性犯罪者などの標的になるのではないかと心配になり、子どもが用を足すときは一緒にトイレに入って全身で子どもを隠す」というある母親の話に多くの人々が共感を示した。いつまで消極的な対策だけを出すのだろうか。成長する子どもたちも成人も皆、不法撮影の恐怖から解放される日を待ち望んでいる。

クォン・ユジン／社会チーム記者