スマートフォンに搭載されるタッチスクリーンモジュールを生産して主にサムスン電子に供給するエスマックは今年上半期の売上高が２６５億ウォン（約２６億５０００万円）だった。売上高は２０１３年上半期（２６３０億ウォン）と比べて１０分の１に減少した。さらに５８億ウォンの営業赤字を出した。会社関係者は「スマートフォンの買い替え周期が２年から３年に長くなり、技術の変化も速くなったことで実績が悪化した」と説明した。

ＫＯＳＤＡＱ上場企業ピーエヌテルでは先月２００億ウォン（約２０億円）台の大株主横領事件が発生した。かつてフォンケース１、２位を争った同社は現在、株式売買が停止した状態だ。

タッチスクリーン会社シノペックスは２０１３年上半期には５００人以上が勤務していたが、現在は８０人ほどしかいない。中央日報が調査した４２社のうち職員が１００人以上増えたところは大徳電子、大徳ＧＤＳなど８社だけで、これもほとんどが買収・合併や非正規職の正規職転換による「錯視」にすぎない。

優れた技術力と高い成長率で注目されていたスマートフォン部品会社がわずか５年間で売上高が２兆６０２２億ウォン減、雇用３７９５人減となったのには大きく２つの理由がある。

まずスマートフォン市場が停滞する中、国内スマートフォン企業が圧倒的な地位を固めるのに失敗した点だ。また新技術の導入であっという間に市場を失ったりもする。

市場調査会社ストラテジーアナリティックス（ＳＡ）は今年の世界スマートフォン出荷量は１４億８１００万台にとどまると予想した。スマートフォンが登場した２００７年以降、初めての逆成長だ。ＳＡは世界トップのサムスン電子の出荷量が２億９８５０万台と、２０１３年以降初めて３億台を割ると見込んでいる。サムスン電子は中国・インドで中国企業に劣勢となり、ＬＧエレクトロニクスは北米を除いて海外で存在感が薄れた。

急速に発展する技術も部品会社を苦しめる。スマートフォンパネルの中心は薄膜トランジスタ液晶表示装置（ＴＦＴ－ＬＣＤ）から有機発光ダイオード（ＯＬＥＤ）に変わった。また、ＯＬＥＤ工程のうちタッチスクリーンを形成して透明電極フィルムをカバーガラスに付ける後工程が必要なくなり「兆ウォン単位」で市場が消えた。

最近、ダブル（２個）・トリプル（３個）スマートフォンでカメラ部品市場が成長しているが、ここにも悩みがある。匿名を求めたカメラモジュール会社のある役員は「以前に導入した設備の減価償却が終わらないうちにまた大規模な投資をしなければならず、収益性が心配」と訴えた。

さらなる悪材料も出てきた。サムスン電子が中国企業の注文者開発方式（ＯＤＭ）アウトソーシングを導入したのだ。サムスンは現在２０．２％の世界市場シェアを維持・拡大するという戦略で、中国をはじめとする新興市場で製品ラインナップを補強している。

このうち一部の中低価格モデルをＯＤＭの形で調達する方針だが、今月から中国ウィンテックが生産と開発を引き受けたギャラクシーＡ６ｓを出す予定だ。匿名を求めた部品会社の役員は「（今回のＯＤＭ決定は）中国内需用とはいえ、中国などで調達される部品も増えるということ」とし「国内の会社が打撃を受けるのは時間の問題」と懸念した。

企業は必死に新事業や供給多角化で突破口を見いだそうとしている。ジェヨンソリューテックのキム・ハクグォン代表は最近、開城（ケソン）工業団地の再稼働に注目している。ジェヨンソリューテックが生産するスマートフォンカメラの自動焦点装置は手作業工程が核心だ。キム代表は「（北の労働者の）言語理解と熟練度が高く、２００億ウォン（約２０億円）を投入してクリーンルームを導入した」とし「工業団地の再開を通じて経営を好転させることができるはず」と期待を表した。

フォンケース会社モベイスは自動車部品・電気バッテリーなどへの事業拡張を進めている。スピーカーを生産しているイーエムテックは最近、電子たばこ「リル」を供給し、事業構造を変えている。カメラモジュール会社パートロンの関係者は「指紋認識センサーと自動車用カメラモジュールの部品を育成しているが、成長は遅い」と話した。

大信証券のパク・ガンホ研究員は「主要スマートフォン部品会社の実績が予想より速いペースで悪化している」とし「現在のところ（収益を増やす）妙案が見えない」と述べた。ソン・ドンウォン仁荷大経営学科教授は「ソフトウェアを基盤とする『スマートフォンスタートアップシンデレラ』を育てて活力を与える必要がある」と強調した。