２０２０年東京夏季オリンピック（五輪）のボイコットは災難をもたらすところだった。理由は簡単だ。国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）の憲法といえる「オリンピック憲章」の違反であるためだ。オリンピック憲章第４４条の内規条項の中で第１０項には「（五輪の）参加撤回は憲章違反であり、制裁を受ける可能性がある」と記されている。ボイコットの副作用として２０３２年ソウル・平壌（ピョンヤン）五輪が犠牲になる可能性があったということだ。

ＩＯＣ専門家であるローザンヌ大学のジャン=ルー・シャペレ教授に尋ねたところ「ボイコットは明白な憲章違反」と答えた。シャペレ教授は著書出版記念会にトーマス・バッハＩＯＣ委員長が祝辞を述べるほど認められている専門家だ。ＩＯＣ内外の１０人の関係者および専門家にも電話・電子メールで問い合わせをしたところ、同じ反応が返ってきた。

韓日関係の悪化の余波で韓国政党・共に民主党など一部が取り出した東京五輪ボイコットのカードに対する国際社会の反応は「あきれた」だ。１年も残っていない五輪を、誰から見ても五輪とは関係のない理由でボイコットをするというのはＩＯＣの制裁も甘受するという意志を世界に表明するわけであるためだ。

当初ソウル・平壌五輪の共同開催に対する国際スポーツ界の視線は冷たい。北朝鮮の発射体挑発パレード以前からそうだった。シャペレ教授は「理論的には可能、現実的には不可能」と釘を刺した。また「勝算のない試みであるだけ」（匿名を求めたＩＯＣ関係者）　「人権弾圧国の北朝鮮で五輪を？　そうだな」（ゲームズビッズのロバート・リビングストン編集長）「国内政治家だけが得する可能性のないカード」（キア・ラドネッジＩＯＣ専門記者）などの反応だ。平昌五輪にも寄与した五輪誘致専門コンサルタントであるテレンス・バンーズ氏とストラトス・サフィオリアス氏程度がせめて「歴史の新しいページを開くという意味がある」と意味付けをしたが、前提条件を付けた。「政治と五輪を分離し、密かに世論戦を展開してこそ試みる価値がある」ということだ。

韓国の一部では「野心家」のバッハ委員長の根気に頼って２０３２年南北共同開催に希望をかける雰囲気がある。しかし、ＩＯＣは甘くない。集団的知性で動く。すなわち、再選がかかったバッハ委員長本人も無理を強いるはずがないというのがＩＯＣ内外の雰囲気だ。

政府と大韓体育会が遅ればせながら「ボイコットはない」と片付けたのは幸いだ。文在寅（ムン・ジェイン）大統領が光復節祝辞で「２０３２年ソウル－平壌五輪を成功裏に開催」するとして東京五輪に対して「友好と協力の（中略）絶好の機会」と話したのも歓迎する。２０３２年南北五輪を本当に夢見るなら、浅はかな国内政治向けの騒ぎはやめた方が良い。隠密に進めてこそ偉大な夢を見ることができる。少なくともＩＯＣの文法ではそうだ。

チョン・スジン／国際外交安保チーム次長待遇