時には外側からのほうがよく見える時がある。外部者として観点が違い、木ではなく森を見ることができるからだ。バーニング・サン事態を扱う国内・外の見解の違いがそうだ。韓国内では警察のコネ、麻薬・隠し撮り犯罪、芸能人など登場人物に関心を持つ。海外メディアは蔓延した性売買とハングルをそのまま翻訳した「ｍｏｌｋａ（盗み撮り）」を説明して韓国女性の脆弱な人権問題を一緒に扱う。

韓国大衆音楽であるＫ－ＰＯＰが性差別主義（ｓｅｘｉｓｍ）を助長しているという主張は何年も続く論争の一つだ。女性アイドルの痩せ細った体型、露出衣装、セクシーな踊り、整形手術の慣行を、特に西欧社会では批判的な視線で見ている。アイドルの必需品である「愛嬌（エギョ）」は英語に翻訳せずに「ａｅｇｙｏ」と書くほど韓国女性に特化した単語になった。米国外交専門誌「フォーリンポリシー」は「今回のＫ－ＰＯＰセックススキャンダルは韓国社会において女性の役割に疑問を呈する事例」と伝えた。

大型企画会社の代表や演出者など国内エンターテインメント産業を動かす権力はほとんどが男性だ。

ゴールデンタイムのバラエティ番組に男性芸能人が集まって登場して週末を占領して久しい。ブルームバーグ通信は取材源を引用して「その他の国のように韓国エンターテインメント産業はボーイクラブ」と伝えた。遊ぶのが好きな男性が集まって作ったクラブという考えだ。英国時事週刊誌「エコノミスト」が毎年調査している「ガラスの天井指数」で韓国は経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）２９加盟国のうち７年連続最下位だ。男女賃金格差（３４．６％）のＯＥＣＤ最下位も韓国だ。劣悪な女性の地位、構成員の性認知感受性がバーニング・サン事態で端的に表れた。

Ｋ－ＰＯＰがジェンダー不平等を強化するという実証研究もある。高麗（コリョ）大学国際大学院研究チームが１００カ国のＫ－ＰＯＰファン６３１７人を対象に調べてみると、コンサート・音源・グッズのようなＫ－ＰＯＰ商品にお金を多く使うほど性平等認識が低いことが分かった。消費金額と性平等認識間の相関関係は性不平等が大きい国であるほどさらに高かった。Ｋ－ＰＯＰが性差別的文化と家父長的な性の役割を強化しているという結論だ。

問題は、Ｋ－ＰＯＰ産業が韓国経済成長の重要動力であるという点だ。サムスンのスマートフォン、現代自動車の次に堅実なグローバル輸出モデルが見られないため、政権が変わるたびにＫ－ＰＯＰに力を入れる。文在寅（ムン・ジェイン）大統領も新年記者会見で「第２の防弾少年団、第３の韓流」に言及した。大統領の海外歴訪にＫ－ＰＯＰスターのコンサートが公式日程として組まれるほどだ。政府がＫ－ＰＯＰを大々的に後援するためには、政治的に正しいことから先になんとかするべきだ。そうでなければ性差別を擁護する、後進的な国と認識されかねない。性認知感受性は２１世紀の重要な徳目だ。

パク・ヒョニョン／グローバル経済チーム長