「買わないで待ってて。私が買って送るから」。スマートフォンを使ってあれこれとする時代になり、親の買い物を代行する孝行娘になりつつある。大型ショッピングモールでも価格や品ぞろえが満足できる水準でなく、オンラインに劣るケースが多いからだ。デジタル情報の格差現象はいつも存在してきたが、韓国では高齢化と経済基盤のデジタル化が加速し、高齢者のデジタル疎外現象が目立つ。旧正月連休などに若者は列車の前売りアプリケーションで容易に座席チケットを確保する半面、高齢者は早朝から列に並んでも立席チケットしか得られないのが代表的な事例だ。映画や公演もアプリを使用しなければ希望する時間帯と座席を確保するのが難しい。「半額ホットディール」「２４時間限定特価」など流通業界の各種割引イベントも同じだ。高齢者層が実質的に経済的差別を受けている。

問題はこうしたデジタル無人化が特定の産業分野でなく、買い物・外食・文化生活・病院・銀行業務・公共交通などの日常に急速に広まっているという事実だ。銀行も窓口がある支店の数を減らし、２０２０年９月からは事実上、紙の通帳時代に終焉を告げる。社会は高齢者デジタル金融教育、スマートフォン活用教育などを強調する。しかし教育だけでは限界がある。いかなる知識も学ぶことはできるが、慣れるのは別の問題だ。幼いころからスマートフォンを自分の体の一部のように扱ってきた若者と、コンピューターを中年になって初めて見た７０代以上の高齢者が同じであるはずはがない。目も疲れ、言葉も聞き慣れないのに、「なぜ覚えないのか」ということ自体が高齢者にはストレスであり暴力になり得る。

代案は単純だ。デジタル時代にもオフラインの店舗と人が対応するシステムを維持する必要がある。人間の日常生活、生活の質と直結する分野では特にそうだ。オフラインだからといって形式的なものにせず、オンラインと似たレベルの割引特典を提供し、商品構成も時期ごとにトレンドを反映して多様化しなければいけない。デジタルシステムの売り場なら、職員を通じていかなる不便もなく製品を購入してサービスを利用できるようにするのが現実的だ。政府も民間企業に雇用創出を強要するのではなく、企業がコスト負担を減らしてオフライン部門の運営を継続できるよう補助金など支援政策を用意するのが「革新的包容国家」のためにするべきことだと思う。

イ・ソア／イノベーションラボ記者