日本経済新聞とオランダの学術情報評価会社でエルゼビアが共同で２０１３～２０１８年の先端技術分野論文数と照会頻度などを分析した結果、中国が３０分野の主要先端技術研究のうち２３分野で米国を追い抜いたという。中国はナトリウムイオン電池、光触媒、核酸を標的にしたがん治療だけでなく、次世代太陽電池技術のペロブスカイト、高速処理半導体技術と関連した単原子層で１位に上がった。米国がジカウイルス感染症、ゲノム編集など７分野で１位になっただけで、他の国は１分野も１位に入れなかった。

中国の「論文崛起」はこの５年間に発表された論文数が２７％増え、論文の質もまた、米国を追撃するほど高まっているという点からも確認される。国際科学界では「中国が論文提出を拒否すれば国際学術誌出版社が深刻な打撃を受けるだろう」という話まで公然と出ている。論文を論文とだけで見られない理由は、論文が産業化につながるまでかかる時間が短縮されているためだ。「科学基盤産業」と呼ばれるバイオ・新薬では論文と産業が同行する傾向で、他の先端技術分野も５～２０年あれば論文が産業競争力として現れる可能性が高いと分析される。

中国は特許出願件数で米国を抜いて久しい。特許協力条約（ＰＣＴ）を通じて出願した国際特許件数でも米国にぴったり追いかける水準に達した。しかも第４次産業革命で中国の技術発展速度はさらに速くなる傾向だ。今後先端技術分野論文が特許に、特許が産業競争力につながり始めれば５年後の中国は現在よりはるかに恐ろしい位置に上ることは間違いない。人工知能（ＡＩ）分野だけでも米国が中国に脅威を感じる状況なら他の国は言うまでもない。

「中国製造２０２５」で米中間の対立を経ているが、打撃を最も多く受ける国は韓国だ。「最後の砦である半導体まで危険だ」と言われるほど主力産業が相次ぎ危機に追いやられており、自動運転車、ビッグデータなど第４次産業革命技術もすべて中国に圧倒されている。韓国経済を生かすにはさらに手遅れになる前に次世代産業育成に向けた革新成長に火を付けなければならない。ためらっている時間はない。