サムスン電子の３つの事業部門の代表品目が上半期に世界シェアを高め、「世界１位」の座を守ったことがわかった。見通しに対しては米中貿易紛争、日本の経済報復、中国企業の追撃など不確実性要因が重なり「安心できない状況」との評価が出ている。

１８日の関連業界によると、サムスン電子ＤＳ（デバイスソリューション）、ＩＭ（情報技術＆モバイル）、ＣＥ（消費者家電）部門の代表品目であるＤＲＡＭ、スマートフォン、テレビの上半期のシェアが昨年の平均値を上回った。市場調査会社のＤＲＡＭエクスチェンジ基準でサムスン電子の上半期のＤＲＡＭシェアは４４．１％で昨年の４３．９％より小幅に上がった。スマートフォンはストラテジーアナリティックスの集計で上半期に１８．３％のシェアとなり昨年の１７．４％より０．９ポイント上昇し「グローバルトップ」を維持した。テレビもやはりＩＨＳマーケット集計の販売額基準でシェア２９．２％を記録し昨年の２９．０％より０．２ポイント上昇した。

ディスプレーは中国企業の低価格攻勢で苦戦している。サムスンのディスプレーの上半期シェアはＩＨＳマーケット集計の販売額基準で１０．０％にとどまった。２０１７年には１４．８％、昨年は１２．３％だった。

電子業界関係者は「サムスン電子が技術力に基づき主力製品市場で善戦しているが、米中貿易紛争と韓日経済戦争、中国企業の攻勢などで不確実性が大きい」と分析した。