サムスン電子が中国清華ユニグループとのスマートフォン用モバイルアプリケーションプロセッサ（ＡＰ）の取引を打ち切った。清華ユニのＡＰ製品の競争力低下が主要理由に挙げられる。一部ではＮＡＮＤ型フラッシュに続きＤＲＡＭ生産を推進している清華ユニがサムスンをおびやかすもしれないとみて「フレネミー（ｆｒｉｅｎｄ＋ｅｎｅｍｙ）」関係を中断したという分析も出ている。

１５日の業界によると、清華ユニグループ系列のユニＳＯＣは京畿道水原（キョンギド・スウォン）にある韓国支社をこのほど閉鎖した。サムスン電子が昨年からユニＳＯＣのＡＰ供給を減らし、今年に入ってからは取引を全面中断したためだ。モバイルＡＰはスマートフォンの「頭脳」の役割をする中央演算装置（ＣＰＵ）だ。

サムスン電子は２０１１年、「ギャラクシーＳ２」にユニＳＯＣの前身であるスプレッドトラムの通信チップを初めて使った後、２０１３年に清華ユニがスプレッドトラムを買収すると取引をさらに増やした。２０１５年にサムスンの独自モバイル基本ソフト（ＯＳ）のタイゼン専用である「Ｚシリーズ」に続き中低価格スマートフォン「Ｊシリーズ」にもスプレッドトラムのＡＰを使った。翌年にはタブレットＰＣの「ギャラクシータブ」などにスプレッドトラムのＡＰ使用範囲を増やした。最近でも中国やインドを狙った低価格スマートフォン「Ａシリーズ」と「Ｍシリーズ」の一部製品にスプレッドトラムのＡＰを使っていたという。

雰囲気が変わったのはユニＳＯＣがモバイル用ＡＰより通信チップ開発に注力してからだ。２０１６年末に７％で世界５位だったユニＳＯＣのモバイルＡＰ市場シェアは昨年末には３％以下に落ちた。さらに米中貿易紛争の余波でインテルとのモバイルチップ共同開発事業を中断しユニＳＯＣは苦境に陥った。サムスン電子はこうした状況を考慮しユニＳＯＣのＡＰを使わないことにしたという。業界では清華ユニがサムスン電子の主力であるメモリー半導体生産を推進している点が作用したという解釈も出ている。

清華ユニは２０１５年にＤＲＡＭ世界３位の米マイクロン買収を推進していたが断念した。その後独自生産に転換し、昨年子会社である長江メモリーを通じてＮＡＮＤ型フラッシュを生産したのに続き、年内にＤＲＡＭ生産工場を着工するという目標を立てている。