韓国陸軍はこのために今年１月に教育司令部にドローンボット軍事研究センターを設置したのに続き、先月には地上作戦司令部にドローンボット戦闘団を創設した。また、民間技術を最大限に活用するために「ドローンボットチャレンジ大会」を推進している。米国は国防総省傘下のＤＡＲＰＡ（防衛高等研究計画局）が２００４年から「チャレンジ（ｃｈａｌｌｅｎｇｅ）」という名称でドローンボットコンテストを開催してきた。このうちグランドチャレンジ大会はモハーベ砂漠で２４０キロを自律走行で移動する競技だ。２００４年の初回には目標を達成したチームがなかったが、翌年はスタンフォード大学のチームが優勝した。２００７年に実施したアーバン（都市）チャレンジ大会は都心を模した競技場で９６キロを自律走行し、６時間以内に目標地点に到達するというものだが、カーネギーメロン大学のチームが勝者となった。ロボティックスチャレンジ大会（２０１２－１５）では韓国のＫＡＩＳＴ（韓国科学技術院）の「ヒューボ（ＨＵＢＯ）」ロボットが優勝した。優勝チームには２００万ドルの賞金も授与され、大会によっては予算も支援される。

ドローンボットは世界的な傾向だ。米国のほか、イスラエル、英国、フランス、そして中国までもドローンボット戦闘体系の開発に取り組んでいる。技術と財源で上回る米国が先頭を走っている。米陸軍は未来戦闘体系（ＦＣＳ＝Ｆｕｔｕｒｅ　Ｃｏｍｂａｔ　Ｓｙｓｔｅｍ）を推進したが、技術的な限界で計画を大幅に修正した。その過程で第４次産業革命で新しい技術が出現した。自律走行と飛行が可能なロボットとドローン（無人機）が人間の戦闘兵と共に作戦を遂行する戦闘体系を開発中だ。一般の自律走行車は平坦な道路を移動すればよいが、戦闘ロボットは道路がない険しい地形でも移動が可能でなければならず、敵と味方を区別し、敵のサイバー攻撃にも対応しなければいけない。戦闘ロボットがサイバーハッキングを受ければ、突然、味方に向かって武器を発射したりもする。このため最先端技術を総動員している。米国防総省はドローンボット戦闘体系の基礎開発に１２５億ドル（１４兆ウォン）を投入する計画だ。昨年４２億ドル（４兆７５００億ウォン）を使った。

韓国陸軍の計画はスケールが大きいが、政府の支援が伴っていない。来年の予算で１２３億ウォン（約１２億円）が反映されただけだ。５年間の国防中期予算に１兆３０００億ウォンを上程したが、実際に予算として策定されるかは未知数だ。教育司令部の関係者はドローンボット戦闘体系を開発してすべての師団に配備するには１７兆ウォンかかると推定した。また、不正防止に焦点が合わされた非効率的な現在の防衛事業法はドローンボット事業化にはむしろ障害だ。このため遅れを取るしかない。ドローンとロボットの技術分野で韓国が世界７、８位レベルである点は幸いだ。南北間に飛行禁止区域を設定したのも問題だ。前方のすべての師団にドローン（無人機）を配置しなければいけないが、南北が前方で無人機を飛ばさないことにした。陸軍関係者は「そうであってもドローンボット戦闘体系をストップさせることはできない」と述べた。今このような戦闘体系を推進しなければ近い将来、周辺国に差をつけられるという指摘だ。壬辰倭乱（文禄・慶長の役）で火縄銃を持つ倭軍に弓矢で対抗した朝鮮軍が大敗したが、同じような状況が再現されるかもしれないということだ。


＜Ｍｒ．ミリタリー蒁戦争を変える無人戦闘…韓国は火縄銃に弓矢で対抗？（１）