土曜日、台湾で奇跡が起こった。左派政権の脱原発政策を国民が廃棄したのだ。台湾は地方選挙の時に国の懸案について国民投票をする制度がある。脱原発廃棄案が投票者の５０％以上、有権者全体の２５％以上の同時賛成を受けなければならない厳格な条件を通過した。蔡英文政権の破壊的脱原発を国民が峻厳に審判したのだ。

台湾の人々は極端な脱原発政策で安全の強化どころか、石炭・ガス発電の急速な拡大による二酸化炭素（ＣＯ２）の大量増加に直面した。土曜日０時現在、１ｋＷｈの電力を生産する場合に主要国が出すＣＯ２の量をリアルタイムで示すアプリ（ｅｌｅｃｔｒｉｃｉｔｙＭａｐ）によると、台湾は５６６グラムだった。石炭で１０ＧＷ、ガスで８ＧＷの電気を作り、太陽光と風力は合わせても１ＧＷにならない。脱原発・再生可能エネルギーの夢は立派だが、煙たい炭素共和国になる。昨年のガス発電所故障事故で全世帯の６０％がブラックアウトの恐怖を経験し、電気料金が上昇した事件も脱原発に対する怒りにつながった。

ついでに同じ時間、「ｅｌｅｃｔｒｉｃｉｔｙＭａｐ」に表示された他国の１ｋＷｈあたりのＣＯ２発生量も検索してみた。再生可能エネルギー・脱原発を強調するドイツが４９７グラム、再生可能エネルギー・原発を同時にするという英国が３６４グラム、原発を主要な発電源に採択したフランスが１００グラムだった。ドイツは韓国の脱原発理念家にはアンデルセン童話のような夢の国かもしれないが、客観的な指標では西欧で最も汚い空気を生産する国ということだ。ＣＯ２は温室効果ガスと粒子状物質、地球温暖化の主犯だ。２１００年まで地球の温度上昇を産業革命前に比べて１．５度以内に抑えるという世界気候条約の決議に背いている国が台湾とドイツということだ。台湾の土曜日の奇跡は、脱原発政策の現実に背を向ける妄想家的な特性と気候変動に逆行する反地球的な属性を劇的に表している。蔡英文総統は責任を取るとして民進党主席を辞任したが、これは始まりにすぎない。急速なレームダックによる政治の混乱と２０２０年の再執権選挙で敗北する可能性が高まった。

もう自国の話をしなければいけない。金秀顕（キム・スヒョン）政策室長が司祭の役割をし、文在寅（ムン・ジェイン）大統領が崇める脱原発迷信の現実は残酷だ。台湾の原発は輸入技術であり、ドイツは原発でなくともヒドゥンチャンピオン技術が数え切れないほど多い国であり、脱原発による被害は局面的であり制限されている。一方、韓国の原発は半導体、スマートフォンと共に数少ない世界最高産業の一つであり、被害は広くて根本的だ。暴力と言わざるを得ない文政権の脱原発速度戦は１年６カ月間、あちこちの原発をすべてのみ込み、最後に蔚珍（ウルチン）の新ハンウル３・４号機の白紙化宣言を目の前にしている。

新ハンウル３・４号機が宙に浮いてしまえば、これまで５０００億ウォン（約５００億円）以上を投じて斗山重工業が建設した原子炉、蒸気発生器、タービン発電機などは突然、無用になる。斗山重工業の原子力専門人材およそ１０００人が解雇されたり転職しなければならず、連鎖的に７００余りの協力・下請け企業は消え、約１万人の職員が街に出てきて座り込む。何よりも設計・部品・人材など原発生態系が完全崩壊することで、海外から受注しても国内での供給が不可能になる。文大統領が原発セールスをするため明日チェコに出国する。うれしいことだが、新ハンウル３・４号機を建設するという前提がなければ国民を欺まんする外交ショーだ。世界的に嘲弄を受けることになるだろう。新ハンウル３・４号機殺害は国民に対する犯罪だ。

チョン・ヨンギ中央日報コラムニスト