「投機は狂気の沙汰だ。だが、投機をしなければみじめになる」という話がある。最近爆発した中国証券市場にぴったりだ。今年に入って中国ではとても驚くことが起きた。毎朝公園で広場舞を踊っていたおばさん部隊が蒸発したのだ。１日中株式にはまる “大媽”に変身した。１９８０～９０年以降に生まれた「８０後」「９０後」もスマートフォンの株式取引画面に鼻を押しつけている。１億人の個人投資家が今年に入って中国証券市場を２倍に引き上げた。

これは中国共産党の高度な戦略でもある。中国はこれまで高い貯蓄率で投資財源を調達し高度成長をしてきた。高金利を維持してきた秘密だ。その結果中国の総負債（企業＋政府負債）は国内総生産（ＧＤＰ）の２３０％と危険な水準だ。習近平政権発足後、中国は方向を大きく曲げた。李克強首相は経済成長率７％維持と内需消費拡大を政策路線とした。貯蓄を減らし消費を刺激するには低金利が優先だ。１年半の間に４回も基準金利を下げ金融を十分に緩めた。中国のコール金利は２％以下に落ちた。

李克強は同時に不動産は抑制し株式市場に資金を回した。企業には銀行からの借り入れよりも株式を発行して証券市場で投資財源を調達するようにした。いわゆる「負債の資本化」だ。ベンチャーの証券市場上場を誘導し「大衆創業」もあおった。李克強は資金を証券市場に集めるため、金を借りて株式を買う信用取引を拡充し、海外投資家のハードルも下げた。中国証券市場に「踏み倒される心配なく安心して金儲けができる」途轍もない様相が広がった。

上海証券市場は２週連続で６～７％急落する「黒い金曜日」に襲われた。きのうも３％以上落ち込んだ。莫大な企業公開量と３５０兆ウォンの信用取引爆弾に怖じ気づいたためだ。　外部では「中国のバブルが崩壊している」と大げさに騒ぐ。「人為的な流動性値動き」とし、「ファンダメンタルズと比較すると不都合な水準の高評価」という分析があふれる。だが、これまでの急騰を振り返れば「健康な調整」かもわからない。


【時視各角】韓国は中国の金融植民地になるのか（２）