日本製品不買運動が広がり、日本旅行に対する認識が急激に否定的に変わっていることが調査で分かった。世宗大学観光産業研究所とコンシューマーインサイトが共同で実施した「旅行形態および計画調査」によると、「日本旅行に関心が多い」と答えた人は７月第４週基準で９％だった。１カ月前は２７％だった。また「日本旅行に関心が低い」と答えた人は同じ期間に３６％から７５％に増えた。

日本はその間、韓国人が最もよく行く海外旅行地だった。韓国観光公社によると、昨年、海外を訪問した韓国人は２８７０万人。うち７５３万人（２６．２％）が日本だった。コンシューマーインサイトの関係者は「昨年のこの時期、日本旅行への関心度が３０％台半ばだったことを考えると、韓国旅行市場が経験する初めての事態」と述べた。

一度背を向けた旅行客の心を引き戻すのは容易でないという分析もある。２０１７年に２０％台だった中国旅行への関心度が、ＴＨＡＡＤ（高高度防衛ミサイル）韓国配備に対する中国の報復以降１２％に落ちたが、この水準が今まで維持されているからだ。

このため日本観光不買運動は長く続くという予想が出ている。観光は半導体など製造業とは違い、心理的な要因が最も大きく作用する。拒否感が生じれば急激に冷え込むというのが専門家らの意見だ。

２、３カ月前に計画を立てる海外旅行の特性も日本観光不買運動の長期化をもたらす可能性がある。これまでは日本旅行を予約した人たちが違約金など不利益を避けるためにやむを得ず行くケースがあったという。現在は予約自体が減ったため、日本旅行客数がさらに減少するというのが観光業界の観測だ。これを反映するかのように各航空会社は最近、日本行きの航空便を減らしている。

韓国観光協会長のイ・フン漢陽大観光学部教授は「不買運動は民間の自発的な対応として残し、政界はむしろ文化交流を活性化してこそ韓国がアジアのリーダー国家になれる」と述べた。続いて「日本が経済的な報復をするとしても同じように反応しなければよい」とし「民間が不買運動を継続する間、政界は国民を信じて韓国に来る日本人観光客を歓迎するという度量の大きいリーダーシップを見せなければいけない」と話した。