韓国経済成長エンジンだった主力製造業が２０００年代に入り突破口を探せずにいる。２１日、西江（ソガン）大学「革新と競争研究センター（ＣＲＩＣ）」のホ・ジョン－パク・ジョンス研究チームが、２００２年以降の国内１０大主力産業の付加価値・雇用・労働生産性・輸出増加率を分析した結果、４項目すべてで最近５年間（２０１２～２０１７年）で急激に悪化したことが分かった。研究チームは自動車・自動車部品・造船・機械・鉄鋼・化学・製油・携帯電話・ディスプレイ・半導体など１０大主力産業のうち、半導体を除くすべての業種でこのような現象が観察されると分析した。

まず、主力産業付加価値増加率は２００７～２０１２年の年平均６．２％から最近５年間では－０．３％に下落した。資本と労働を投じても得られる利益がますます減ったという意味だ。１０大主力産業を除く残りの産業の同期間の付加価値増加率は３．９％から２．５％に下落したことと比較すると、主力産業の下落幅のほうが大きかった。

産業別で見ると、韓国経済を支えてきた携帯電話（－１５．３％）・自動車（－３．９％）・ディスプレイ（－１．３％）業種ですら最近５年間でマイナスを記録した。この指標が５％を超えて健在ぶりを示した業種は半導体（１１．９％）ただ一つだった。これさえも、昨年１０－１２月期サムスン電子が「アーニングショック」を記録するなど、今後の半導体景気の鈍化を考慮すると今後も健在だという保障はないという診断だ。

主力産業の付加価値増加率が逆成長した理由は産業構造の高度化に失敗したためだ。スマートフォンの場合、付加価値が低い単純組み立てなどではアップルやファーウェイ（華為）などで競争優位を見せている。だが、ＯＳ（オペレーティングシステム）・アプリケーションストア・ＡＰ（アプリケーションプロセッサ）など高付加価値技術が必要な領域では押されている。サムスン電子は２０１５年に自主開発したＯＳ「Ｔｉｚｅｎ（タイゼン）」を搭載したスマートフォンを初めて生産した。しかし、昨年からはグーグルのアンドロイドＯＳに押されてタイゼンフォンの開発を暫定的に中断したのが代表的な事例だ。自動車産業の環境も似ている。現代車は完成車の組み立てには強いが、自動運転・人工知能など未来車の核心技術では格差（ドイツ・日本など先進国の７０％水準）を狭められずにいる。造船業もノルウェー企業などは昨年から無人電気船舶の建造を受注しているが、韓国造船会社は市場への進入すら考えることができない。

労働生産性の増加率も２００７～２０１２年には３．１％を記録したが２０１２～２０１７年には－０．９％の逆成長だった。労働者１人を雇用した時に産業界で得られる経済的価値が減少しているという意味で、特に最近５年間で携帯電話（－１０．２％）、自動車（－６．４％）、造船（－５．２％）の業種で逆成長が顕著だった。半導体を除くとすべての産業でこの指標はマイナスを記録した。時間当たりの労働者賃金が生産効率性の向上速度を上回ったためだ。

最近の雇用動向に現れた企業投資不振と雇用減少は、結局付加価値・労働生産性の増加率が落ちた影響を大きく受けたという解釈が可能だ。企業がコスト（資本）と人（労働）を多く投じても手にする利益は減るので、設備投資と雇用を減らすほかはない状況まで来たということだ。

研究チームは主力産業の沈滞速度が加速した核心的な理由として、２００８年金融危機以降の海外需要の減少、中国追撃に伴う市場の蚕食を挙げた。所得主導成長を通した国内需要振興だけでは根本的な競争力の回復が不可能だという分析が出るのはこのためだ。

西江大学経済学科のホ・ジョン教授は「製造業の付加価値を高めるための『スマート技術』は短期間では学習できない領域」としながら「新技術の開発に遅れを取れば、突然、主力産業が崩壊した他の国の前轍を踏みかねない」と強調した。