かつて鉱夫は鳥かごにカナリアを入れて共に炭坑に入った。カナリアは無色無臭の有毒ガスに人よりも敏感であり、危険を速やかに感知できる。

「炭鉱のカナリア」が送る韓国経済危険信号は多い。専門家らは所得主導成長とポピュリズム政策の副作用を取り上げながら、構造改革と技術革新がなければ日本が経験した長期不況を韓国も迎えることになると指摘してきた。政府も５月に金東ヨン（キム・ドンヨン）前経済副首相が最低賃金が雇用と所得に及ぼすマイナス効果を懸念する声を出した。しかし青瓦台（チョンワデ、大統領府）と与党は副首相が政策失敗を話すのかと非難した。経済政策を批判されれば現政権の「道徳性」をけなす保守学者やメディアとして扱い、苦言に耳を傾けなかった。こうした中で雇用と投資は下降線をたどった。

今は大統領が立ち上がり、批判を受けている政策の速度を調節して経済の活力を高めると述べた。経済環境が良かった２年間を浪費し、厳しい２０１９年を迎えながら出てきた話で残念だが、それでも幸いだ。

マイナス効果が多かった政策は思い切って廃止・修正しなければいけない。青瓦台と政府は言葉だけでなく、誠意を持って規制緩和、革新産業育成、労働改革、金融改革、良質の雇用創出に積極的に取り組む必要がある。迫ってくる世界経済の沈滞に徹底的に備えて、成長と分配の改善を同時に図っていくべきだ。

もう国民も政府に依存するより「炭鉱のカナリア」が知らせる危険に自ら備えなければいけない。

李鍾和（イ・ジョンファ）高麗大経済学科教授／元アジア開発銀行首席エコノミスト


【中央時評】「炭鉱のカナ誃ア」が送る韓国経済の危険信号（１）