「韓国不動産市場のように一度も大きな暴落を経験していない事例は世界的に非常に珍しい。１０年間続いた低金利時代が終わって訪れる危機は不動産市場で発生する可能性が高い。韓国の投資家は不動産危機に対応する必要がある」。

オハド・トポーＴＣＫインベストメント会長兼最高投資責任者（ＣＩＯ）の警告だ。韓国を訪問したトポー会長に１６日、ソウル光化門（クァンファムン）ＴＣＫインベストメントソウル事務所で会った。

ＴＣＫインベストメントは２０１２年に設立された投資顧問会社だ。世界的な投資専門家ハワード・マークス・オークツリーキャピタル会長とトポー会長が共同で設立した。英国と韓国に事務所がある。以下はトポー会長のインタビュー内容。

－－今は危機に備えなければいけない時期なのか。

「ＴＣＫインベストメント共同創業者、ハワード・マークス会長が述べた言葉がある。危機を予測することはできない。しかし危機に備えなければいけない。いろいろと分析をしてみた結果、近いうちに危機が訪れるのは確実だ。正確な時期を予測できないだけだ。過去１０年間、世界は低金利基調を維持してきた。低い利子で融資を受け、以前になかった多くの事業と投資が生じた。ここで見えない不均衡があった。金利が上がればあちこちでこのようなバブルが崩壊することになるだろう。このような危機状況が到来すれば、韓国は打撃を受けることになっている。特に不動産がそうだ」

－－韓国には不動産不敗神話があるが。今でもソウル江南（カンナム）のマンション分譲には多くの韓国の投資家が集まっている。

「私は韓国不動産市場の専門家ではない。ただ、世界を対象に投資しながら各国の不動産市場を見てきた。ほとんどの国は不動産バブルが崩壊した経験を持つ。日本も１９９０年代の不動産バブル崩壊からまだ完全には回復していない。他の国とは違い韓国は不動産暴落を経験していないが、金利が大幅に上昇したことがなかったからではないかと思う。不動産で大きなバブルがあちこちで見られる。韓国の話ではなく世界不動産市場のことだ。低金利時代が終わって訪れる次の危機は不動産市場で発生する可能性が高い。韓国だけでなく全世界で不動産危機を目撃することになるだろう。特に韓国は危険だ。韓国不動産市場が多角化されていない。似た傾向の投資家が似た水準の資金を持って似た不動産を持っている。これが同時に売りに出されれば売れるだろうか。不動産は急落するしかない」

－－韓国の資産市場が不動産にあまりにも集中しているという指摘は以前からある。

「韓国のように資産で不動産が多くの比率を占める国は多くない。不動産は流動性が落ちる資産だ。世界金融市場危機が韓国に影響を及ぼすと仮定すると、このように集中する不動産を一度に売却するのはさらに難しい。もし今（インタビューをしている）この建物を売却しなければいけないとすると、本来の価格から３０％は安く売らなければいけない。早く買おうとする人を探すのが難しいからだ」


「一度も暴落ない不動産不敗の韓国、近いうちに危機がくる」（２）