放射線の安全基準を超過した生活用品がまた見つかった。今回も枕とベッドマットレスだ。この中には安全基準を最大１０倍近く超過した製品もある。これまでの事例のように今回も政府の検査でない消費者の通報を通じて先に明らかになった。

原子力安全委員会（原安委）は１８日、ホテル用品メーカーＴ＆ＩのＫＡＮＵＤＡ（カヌダ）枕と家具メーカーＥＮＥＸのマットレス、ソンジベッド産業のザ・レックスベッドが生活周辺放射線安全管理法が定めた加工製品の安全基準〔年間１ｍＳｖ（ミリシーベルト）〕を超過して該当会社に回収命令など行政措置を実施すると明らかにした。

原安委によると、Ｔ＆Ｉはカヌダ枕からラドンが検出されているという消費者の通報を受け、自主的に調査・測定を通じて２つのモデルのカヌダ枕（牽引枕、頚椎枕）に対する自発的リコールを決めた。

原安委は消費者から回収した６個の試料を確保し、韓国原子力安全技術院を通じて精密分析した。その結果、枕カバーから放射性物質であるラドンとトロンが測定された。牽引枕の場合、年間１．７９ｍＳｖ、頚椎枕からは１．３６ｍＳｖが出た。２つのモデルは２０１１年３月から２０１３年７月まで約２万９０００個が販売された製品だ。カヌダ枕側はすでに７月から自発的リコールを通じて１２００件余りの申し込みを受け、この中で９００個余りを回収したことが分かった。ＥＮＥＸも消費者の通報を通じて「エルビンＰＵ家族クイーンベッド」と「独立スプリングマットレスＱ」に対して先月末、自発的リコールを決めた。原子力安全委員会の分析結果、該当モデルから確保した６個の試料がいずれも安全基準を最高９．７７倍、最低７．１８倍超過したことが分かった。このモデルは２０１２年８月から１１月まで２４４個が販売され、回収されたものはまだ５個に過ぎない。

また、原安委はソンジベッド産業が生産した「ザ・レックスベッド」から確保した１４個の試料のうち４個が最大９．５倍、最低３倍程度の安全基準を超過したと明らかにした。会社によると、ザ・レックスベッドは２０１３年から６０００個余りが販売され、この中でモナザイトを使った製品が１２１０個に達するが、正確にどのマットレスモデルなのかを確認できないことが分かった。これを受け、原安委は消費者の安全を考慮して２０１３年から販売されたザ・レックスベッド６０００個の全製品に対して回収命令など行政措置を取った。

原安委関係者は「その間、ラドンとトロンの原因になるモナザイトの流通経路を追跡してきたが、会社側の協力が足りず問題になる製品がずっと発見されている」として「多くない原安委職員がベッドマットレスなどの回収はもちろん、住民たちとの協議で忙しいため、先制的に検査できずにいるのが現実」と話した。

この関係者は「近いうちに生活用品には放射性物質が含まれたモナザイトの使用を禁止し、非生活用品であっても関連製品が追跡されるように関連法の改正など総合対策を立てて発表する予定」と付け加えた。