１９１９年１月１８日、第一次世界大戦で勝利した連合国の陣営は、敗戦した同盟国への講和条件を話し合うためパリ講和会議を開いた。

特に当時のウィルソン米大統領は、１９１７年、十月革命でロシアに社会主義体制がスタートすると、翌年１月、大戦の終結に向けた「１４カ条の原則」を主張し、民主主義の陣営を自ら主導しはじめた。１４カ条に含まれた「民族自決の原則」は、弱小民族と帝国主義陣営間の対立を世界革命の戦略に利用しようとしたボリシェビキ政権の民族自決権に取り組むためのものだった。

韓国はもちろん、植民地の諸民族が新たな強国に浮上する米大統領が宣言した民族自決を、独立の曙光（しょこう）がさしてくるものと受けとめた。しかし、ウィルソン大統領は植民地で利権を失うのを懸念する勝利国を慰めるため同条文についての立場を明らかにした。「自決権は、戦争の結果、国際的な考慮の対象となるドイツの植民地に適用される。民族を掲げ、不完全な諸国が講和会議に入場するのはよくない」。

これによって、大韓国人国民会（米国で結成された独立運動組織）の代表として同会議に出席しようとした李承晩（イ・スンマン）は、米政府がビザ（査証）の発給を拒否することにより出発すらできず、上海臨時政府の代表としてパリ入りした金奎植（キム・キュシク）も入場を断られた。

「朝鮮（チョソン　１３９２～１９１０）の問題はパリ講和会議の議題として上程すらできないだろう。列強のどの国もわざわざ朝鮮問題を取りあげて、日本の機嫌を損なうことはしないだろう」（「尹致昊日記」１９１９年１月１８日）。その時、尹致昊（ユン・チホ）の予測通り、植民地・朝鮮の問題は検討の対象にもなり得なかった。

戦勝国の一員として講和会議に出席した日本の利益に直結する韓民族の自決は、与えるつもりもないものを、勝手にもらうつもりでいるのも同然だった。列強に独立を訴えた３．１運動（日本による植民支配時代の１９１９年３月１日、朝鮮全域に広がった独立運動）や１９２１年に米ワシントンで行われた軍縮会議が無為のものになってしまった後、民族主義の右派は帝国主義・日本と妥協し、経済と教育の分野で実力を養成すればいつか到来する国際情勢の変化により独立を得られるだろうと見通した。

半面、社会主義の左派は、１９１９年８月、朝鮮の独立を保障した第２インターナショナル（社会主義者の国際組織）と、１９２０年、上海臨時政府に２００万ルーブルの独立運動資金を約束した旧ソ連に希望を寄せた。１９２２年、１回目の極東人民代表者会議の出席者は、ワシントンの軍縮会議で西欧の列強が、朝鮮が求める独立に背を向けたことを猛烈に攻撃し、プロレタリア革命を夢見た。

冷戦崩壊以来、左派の夢が迷夢であるのは明らかになった。しかし、右派もその時、他国の力に頼って独立を獲得しようとした過ちを犯したのを否定できない。永遠な敵と同志がない「力の政治」が再び作動する現在。胸痛むかつての歴史が、恥部を映す鏡として迫る。

慶熙（キョンヒ）大学学長・許東賢（ホ・ドンヒョン、韓国近現代史）


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