検索して不買…ビッグデータで見た日本商品不買運動、ブランド検索57%
ⓒ 中央日報/中央日報日本語版2019.09.02 13:17
韓日葛藤の状況下で触発された韓国のインターネットユーザーの日本商品不買運動は自発的な参加が中心になって行われたという分析結果が出た。ビッグデータ専門の韓国企業「タパクロス」の分析によると、韓国ネットユーザーは自ら日本ブランドや商品などを検索し、不買運動を続けたことが分かった。
タパクロスは、日本政府が韓国の輸出規制強化やホワイト国リスト除外を発表した7月1日から8月15日までツイッター・ブログ・インスタグラムなどの主要ソーシャル・ネットワーキング・サービス(SNS)と各種コミュニティに掲載された「日本不買運動」に関する談話134万2094件を分析した。
その結果、SNS上で不買対象となる日本企業および代替品目のリストが急速に広まったという。特にユニクロ日本本社役員の韓国不買運動の軽視発言(7月11日)、国内の有名な日本旅行コミュニティ「ネイバー日本旅行同好会」の日本旅行不買運動支持宣言(7月17日)、ノーノージャパン(nonojapan)サイトの登場(7月18日)などが高い関心を受けた。先月1日には不買化粧品ブランドのリストがオンラインで広まった。その他、有名人や地域・団体などの不買ニュースがSNSで共有され、不買運動参加の奨励と応援が続いた。