「一部の韓国商品は店頭から一切撤去して台湾や日本の商品を代わりに陳列しているほどです」

中国と韓国が高高度ミサイル防衛体系（ＴＨＡＡＤ）配備をめぐって展開している外交戦の「流弾」が海外の韓国人ショップの元にも飛び込んできている。

ロサンゼルス（ＬＡ）地域でも中国系による韓国製品不買の動きが拡散の兆しを示しているためだ。ＬＡ地域の代表的なチャイナタウンであるモントレーパークとアルハンブラ、サンガブリエル近隣のコスメショップでは韓国製のマスクパックや保湿クリーム、エッセンスなどが中国人から冷遇されていて、一部の客は直接・間接的に感情表示までしていることが分かった。

該当の商品を納品しているＬ社代表は「販売量が、昨年の秋に比べて、多く見積もって６０％急減したことを把握している」とし「『まさか米国まで影響が及ぶなんてことは…』とそれほど気を使っていなかったが、中国人が情報共有を通じて団結した動きを見せているのは怖いくらい」と実状を伝えた。

一部ショップは韓国商品のディスプレイを減らして台湾や日本など他のアジアの商品でショーケースを整える一方、韓流の代名詞となった韓国化粧品のモデルの写真を取り外したり見えにくい所に配置したりしているほどだ。

サンガブリエルのＡブランドチェーン店のマネジャーＬ氏は「中国から２０年前に移民し、１３年間ショップで働いているが、最近のように厳しい場合はなかった」とし「特に、４０～５０代以上の中国人客の一部は、買い物中に『これは韓国の商品？』と確認し、すぐに店を出ていく場合もある」と説明した。

アルハンブラで総合化粧品を販売しているあるストアマネージャーは「規模が大きいことに加え、客が中国人だけではないため大きな心配はしていないが、韓国商品に関する良くない雰囲気がある点に注意して様子を見ている」とし「ただ、政治的な問題が解消されればすぐに解決すると思う」と話した。

だが、現在の状況に「対策」はない状態だ。途絶えた客足を取り戻すためには、根本的にＴＨＡＡＤをめぐる葛藤が政治外交的に解消されるのを待つしかないというのが大半の意見だ。

中国コミュニティのこのような集団的な動きの背景には、ＳＮＳが大きな役割を果たしている。中国人は主に「ＷｅＣｈａｔ」などメッセンジャーサービスを通じてＴＨＡＡＤの進展状況、韓国旅行、ロッテ免税店関連の便りをやりとりしているという。

ロングビーチに住んでいる中国人ソーニャ・チェンさん（４３）は「たとえ米国に住んでいても、本土で直面している困難や政治外交的な不当について、ニュース報道やチャットサイト、フェイスブック等を通して知っている」とし「ＴＨＡＡＤが中国本土を脅かす可能性があるという点は、中国人にとっても自尊心が大きく傷つけられることで、本土の家族に対する義理感情を刺激したのではないかと思う」と伝えた。

化粧品だけでなく、中国マーケットでもよく見られた韓国製菓類の販売も一部低調なことが明らかになり、業界内の懸念が高まっている。

一方、中国人の間で人気を呼んでいるＬＡコリアンタウンの主要な韓国料理店は、昨年末に比べてもまだ売上で目立った動きはないことが明らかになった。だが、ＴＨＡＡＤ配備による中国系米国人の韓国製品および韓流公演に対する不買の動きが加速する場合、関連対策が至急必要になるものとみられる。