◆「周辺国が攻勢的ステルス競争」

問題はほかにもある。周辺国はすでにステルス戦闘機競争に入っている。空中戦は戦闘機の性能が勝敗を決める。特に第５世代ステルス戦闘機は以前の世代の戦闘機と性能を比較できないほど圧倒的だ。米空軍の実験結果によると、第４世代戦闘機は第５世代のＦ３５の存在さえ把握できずに撃墜された。Ｆ３５のステルス特性のため第４世代戦闘機のレーダーでは探知するのが難しいからだ。

韓国空軍のステルス戦闘機は周辺国への対応においても必須だ。中国は独自で生産した殲２０ステルス戦闘機を実戦配備し、２０３０年までに２５０機を確保する計画という。ロシアもステルス機のスホイＳｕ－５７開発を完了した後、韓半島（朝鮮半島）近隣のウラジオストクに数十機を配備する予定だ。

日本はＦ３５Ａステルス戦闘機４２機を導入する事業を始め、昨年すでに１０機を実戦配備した。自衛隊は今後ステルス戦闘機を計１４７機に増やす予定だ。ここには小型空母と呼ばれるいずも級大型輸送艦に搭載する４２機の垂直離着陸型ステルス戦闘機Ｆ－３５Ｂも含まれる。

こうした点で韓国軍がＦ３５系列戦闘機２０機を追加導入して６０機を保有しても、日本の１４７機には及ばない。しかも今後さらに時間が経過すれば韓国空軍の従来の第４世代戦闘機４００余機は周辺国と競争にならない。韓半島で北朝鮮対応用に限定される。

結局、周辺国に対応する最先端戦闘機を適正水準で確保しなければいけないという結論だ。国防改革室長を務めたホン・ギュドク淑明女子大政治外交学科教授は「潜在的脅威の攻勢的軍事力増強を見ると、空軍のＦ３５戦闘機６０機保有は過度な水準とはいえない」と述べた。韓南大のキム教授も「陸軍は依然として北の軍事脅威だけを念頭に置いて戦力を増強している」とし「これからは潜在的な脅威など幅広い考慮が必要だ」と診断した。

◆「日本はすでに次世代へ」

戦闘機の性能で戦闘の勝敗が決まる空軍の特性から見ると、第５世代戦闘機に安住してはいけないという指摘もある。日本と中国およびロシアが第５世代を上回る第６世代戦闘機の開発を推進しているからだ。

日本はステルス戦闘機の独自開発ですでに成果を出している。２０１７年に第５世代戦闘機開発実証機「Ｘ－２」を完成した。ところが日本は独自生産は放棄し、第６世代戦闘機の開発に進む可能性もある。最近は米国がステルス戦闘機共同開発や技術移転の可能性を打診したという噂も出ている。中国とロシアも２０３０年代後半を目標にステルス基盤にレーザー砲とサイバー攻撃能力まで備えた第６世代戦闘機の開発に入った。

韓国もステルス戦闘機の開発を始めたが、楽観はできない。第５世代戦闘機の本格的開発に先立ち、第４．５世代水準の韓国型次世代戦闘機（ＫＦＸ）の開発を進めている。開発初期に位相配列（ＡＥＳＡ）レーダーや電子戦ジャマーなど「４つの核心技術」の移転を米国に拒否され、問題に直面した。しかし韓半島周辺国の戦闘機開発の動きを見ると、韓国は奮発する必要がある。

このように先端武器の開発ペースは速い。克服すべき技術格差も大きい。従来の観念と慣性では新たな脅威に対応するのは難しい。ホン教授は「戦略化の優先順位を考慮した均衡的な戦力発展が必要だ」と強調した。


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