中国の電子商取引企業アリババの馬雲会長は武侠小説家の金庸の大ファンだ。彼が２０１７年に設立したグローバル研究所の達摩院は金庸の小説に出てくる少林寺の最高武術修練場の名前だ。彼は１５０億ドルの巨額をここに注ぎ込み２万５０００人のデジタル人材を集めている。米国、ロシア、イスラエル、シンガポールにも達摩院を設立する計画だ。

中国最大の検索エンジンであるバイドゥもＩＴ人材１０万人の確保を目標に各国の専門家を迎え入れている。インターネット企業テンセントは年俸３倍、住宅提供を掲げて人材誘致に熱を上げている。中国は国レベルでも「千人計画」を通じて海外人材を吸収している。今年の人工知能（ＡＩ）分野の博士の初任給は年間１００万元に達する。

米国はシリコンバレー企業を中心に専門人材を集めている。フェイスブックはデータ分析家の採用に年俸４０万ドルを掲げた。シリコンバレーの投資家が設立した研究企業のオープンＡＩは学士学位者にも初年度年俸３０万ドルを提示した。グーグルは中国人材を誘致するため北京にグーグルＡＩ中国センターを建て優秀人材の青田買いに出た。

各国の人材戦争（ｔａｌｅｎｔ　ｗａｒ）は冷戦時代の情報戦を彷彿とさせる。業界によると世界のＩＴ専門家需要は１００万人だが、現在の人材は３０万人にも満たない。７０万人も不足している。高級教育機関から輩出される人材は年間２万人ほどにすぎない。需要に比べ供給が足りないため国境を超えた争奪戦が展開される。

最近では日本も加勢した。平均年俸８２０万円のＮＴＴデータがモノのインターネット専門家採用に年間３０００万円を提示した。衣類販売サイトのゾゾタウンはＩＴ最高人材の年俸を１億円まで高めた。日本のＡＩ・モノのインターネット人材は来年に４万８０００人ほど不足すると予想される。

韓国も来年まで新規ソフトウェア技術人材が３万人ほど不足すると予想される。ソフトウェア政策研究所によると需要が５万７０００人なのに対し供給は２万６０００人で４５％にすぎない。韓国のＡＩ人材は現在２６００人ほどで、中国の１万８０００人の７分の１だ。その上に高級人材は海外に流出し海外人材は入ってこないのが実情だ。

ＡＩ人材がなければ第４次産業革命から落伍するほかない。都市国家であるシンガポールまで「ＡＩシンガポール」というプロジェクトを始めた。香港もまた「天人養成」に着手した。馬雲の達摩院でＡＩ絶対武功を学んだ武林のプロフェッショナルがあふれる時期も遠くない。

コ・ドゥヒョン／論説委員