【時視各角】BTSのテレビ出演中止騒ぎ…韓日関係、経済的な視点で解決を

【時視各角】BTSのテレビ出演中止騒ぎ…韓日関係、経済的な視点で解決を

2018年11月13日08時46分
[ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]
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  英国ロックグループQueen(クイーン)を扱った映画『ボヘミアン・ラプソディ』の人気で改めて70~80年代のポップソングが話題だ。往年に音楽を少しでも聴いたことがある中年なら、彼らに劣らずその名を世に轟かせていたスウェーデン出身の男女混成グループABBA(アバ)も忘れることができないだろう。ABBAは単純でありながらも中毒性のあるメロディで3億7000万枚のアルバムを売った。さらにソ連公演の時には、西側の制裁でルーブル決済が難しくなると、石油採堀権をもらったという伝説があるほどだ。そのため、人気が絶頂だった1970年代末には、VOLVO(ボルボ)に次ぐスウェーデン2番目の輸出品目だった。

  だが、うらやむ必要はない。韓国には防弾少年団(BTS)がいるではないか。アイドルグループが儲けてもどれくらいになるんだと軽んじてはいけない。今年、BTSの予想収入と営業利益は2300億ウォン(約230億円)と830億ウォン。7月の日本経済新聞の調査によれば、現代車の1台当たり利益は101万ウォンであることが分かった。つまり、青年7人が現代車8万台分の輸出に匹敵する外貨を稼いだといえる。

  これだけではない。とてつもない後方効果まで考えると、彼らの経済的価値をすべて語り尽くすことはできない。コアファンはBTSメンバーが練習したスタジオ、さらに昼食を食べたレストランまで見ようと韓国に来るという。一方、現代車が気に入ったからといって韓国を訪れることはない。

  このようなBTSの日本のテレビ出演が前日に急遽取りやめになった。完売を記録したコンサートは予定通り開かれるというが、テレビに出ることができなければ、その人気に支障が出ることは明らかだ。日帝強制徴用被害者に対する大法院(最高裁)の賠償判決のためだ。論争は多いが、最高司法府の判断は尊重されなければならない。

  それでも、これにともなう韓日間の葛藤を放置したままにしておいてもいいという意味ではない。韓国政界はせいぜい「日本の偏狭な文化相対主義」「戦犯国家であることを全世界に広報すること」と不機嫌な声をあげるくらいだ。言ったところで何も変わらない。そうでなくても韓国経済が枯れつつあるというのに、このような「キャッシュカウ(cash cow、収益創出源)」を放ったままにしておいてはいけない。

  たとえば韓国産自動車の欧州輸出が行き詰まったとしよう。関係部署対策会議をやるといって大騷ぎするのは間違いない。BTSの日本進出に支障が生じれば、外交部ではなく経済部署が前に出て解決しなければならない理由がここにある。慰安婦協議に続いて日帝徴用者賠償問題も、歴史だけではなく経済的次元でも扱わなければならないということだ。日本はK-POP市場の70%を占める最大市場だ。

  今はBTSの放送番組が水の泡になったが、次は何がくるか分からない。このため日本側の感情を包み込むような現実的な代案を作って推進するべきだ。韓国政府と企業、そして日本企業が共に財団を作って被害者に補償しようが、ドイツ式「記憶・責任・未来財団」を作って解決しようがもたもたしている暇はない。

  偶然にも、今回の大法院判決は金大中(キム・デジュン)-小渕共同宣言(1998年10月8日)が発表されてからちょうど20年後に出された。この宣言が発表されることになったのは、政治だけでなく経済的な理由も大きく作用した。IMF(国際通貨基金)経済危機でその年の経済成長率が-5.5%を記録した状況で、日本との経済的協力を通した突破口が切実だったのだ。願い通り、日本との関係回復は韓国経済号の巡航に大きなひと押しとなった。日本の韓国投資が1998年5億ドルから2002年14億ドルに3倍程増えたことは、両国間の協力がどれほど大切か象徴的に見せてくれる。慰安婦合意破棄に続き強制徴用判決で、悪化するだけ悪化した日本との葛藤を解決することが、韓国経済の息の根が続く近道であることを忘れてはいけない。

  ナム・ジョンホ/論説委員
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