コスメブランドＴＯＮＹ　ＭＯＬＹ（トニーモリー）加盟店主協議会は７日午後２時頃、ソウル瑞草洞（ソチョドン）のトニーモリー本社前で「本社は加盟店主と共生するという経営方針を実行せよ」とし、集会を開いた。同日、店を閉めて抗議の意向を明らかにした加盟店オーナーは１００人余り。集会には４０人余りが参加した。キム・ジソン加盟店主協議会会長は中央日報の電話取材に「商売にならず会社は赤字を出しているのに経営陣は配当金を取るなど加盟店主の利益を考慮しない」と明らかにした。

トニーモリーのオーナーらが団体行動に出た根本的な背景は実績悪化、特に中国事業の苦戦だ。２０１６年に２３３１億ウォン（約２２９億円）を上げた売り上げは２０１７年には２０５７億ウォンに減った。昨年は前年より１２％少ない１８０９億ウォンの売り上げを記録した。営業利益は２０１６年は１７６億ウォンだったが２０１７年には１９億ウォンの営業損失を出し、昨年は５１億ウォンに損失規模が増加した。危機の核心は中国商圏だ。トニーモリーは２０１７年１０月に中国化粧品流通業社ＤＭＸと５年間合計２３億５０００万人民元（約３９０億円）規模の製品供給契約を結んだが、昨年８月に金額を８７１億ウォンに縮小した。予想より売り上げが伸びないためだ。トニーモリー関係者は「私達が策定した年間最小購買金額（中国輸出額）の８０％に及ばない場合、契約を解除することができるが、昨年は目標金額の４３％に留まった」とし、「結局、中国のオフライン店舗を撤退するほうが良いと判断し、先月２８日に契約解約を決めた」と説明した。トニーモリーは中国では当分オンラインだけで製品を販売する計画だ。

中国から撤退したのはトニーモリーで３社目だ。昨年５月にＴＨＥ　ＦＡＣＥ　ＳＨＯＰ（ザ・フェイス・ショップ）は１３０店舗余りの中国単独店舗をすべて閉店した。ＴＨＡＡＤ（高高度ミサイル防御システム）問題による売り上げ減少、中国現地ブランドの成長による競争過熱などが原因だ。

仕上げ用化粧品専門の中堅ブランド「ＣＬＩＯ（クリオ）」もことし上半期まで中国の店舗をすべて閉店することに最近決めた。６９店舗あった単独売り場を昨年２３店舗に減らし、ことしに入って更に１０店舗閉店した。Ｗａｔｓｏｎｓ（ワトソン）、Ｓｅｐｈｏｒａ（セフォラ）などのＨ＆Ｂ（ヘルス・アンド・ビューティー）ストアに入店した売り場からも製品をすべて撤去することにした。一時は４００店舗余りに及んだ中国ワトソン、セフォラの売り場も昨年４５店舗に減らしことし前半期まですべて閉店する計画だ。中国実績が悪化し、これ以上続けることが困難になったのだ。クリオの昨年の年間売り上げは１８７３億ウォンで前年より３％減少し、８億ウォンの営業損失を出した。売り上げ全体の４０％を占める中国の売り上げが急減したのが主な原因だ。

化粧品業界では「ブランドショップは数百個の製品を陳列し在庫負担を抱えなければならない高コスト構造だが企業がＫビューティーの看板だけを信じて競うように中国に進出したのが失敗原因」と見ている。