石炭燃料の世界需要が約２０年後にもそのまま維持されるという見通しが発表された。特に、中国の石炭需要は減らないだろうという予測も出た。

エネルギー経済研究院は７日、国際エネルギー機関（ＩＥＡ）の統計を引用して２０４０年全世界の石炭需要が５４億ｔｃｅ（石炭換算トン・石炭１トン燃焼時、発生するエネルギー）の水準になると明らかにした。

これは一昨年の規模（５３億５７００万ｔｃｅ）より小幅増えた数値で、未来にも石炭需要が減らないという意味だ。未来の石炭需要増加には新興アジア諸国の需要が大きい影響を及ぼすだろうという見通しだ。

この期間、韓国や日本、欧州諸国など既存の大規模の石炭消費国の需要は減るだろうが、新興アジア諸国の需要が増えることで減少分が相殺されるという分析だ。

この期間に石炭需要が最も大きく増えると予想される国はインドだ。現在、インド政府が再生可能エネルギーの役割を拡大する基調だが、電力需要の増加で石炭火力発電規模も増えている。

インドの石炭需要は２０１７年を基準に５億７２００万ｔｃｅで、２０３０年には９億５５００万ｔｃｅ、２０４０年には１２億４０００万ｔｃｅに達するものと予想されている。２３年間、年平均で３．４％ずつ増加するわけだ。

この他に東南アジア諸国の石炭需要も２０１７年（１億８０００万ｔｃｅ）より２０４０年３億９８００万ｔｃｅへと２倍以上増えるものと予想されている。特に、韓国の粒子状物質問題の主な原因に選ばれる中国の場合、需要は鈍化するだろうが、今後２０年間の減少幅は制限的であるものと見られる。

ＩＥＡによると、中国の２０１７年基準の石炭需要は２７億５３００万ｔｃｅだった。２０４０年には２３億９５００万ｔｃｅと約１３％減るものと見られる。年平均の減少率が０．６％にとどまるわけだ。現在も中国の北部地域では安価な石炭が多く使われている。

エネルギー経済研究院は「世界最大の石炭消費国である中国は石炭産業の持続的な構造調整、産業・家庭部門で石炭燃料の天然ガスへの転換、発電部門の再生可能エネルギーの拡大などで石炭需要の増加傾向が鈍化するだろう」としながらもその減少幅は微々たるものにとどまるだろうと見通した。

韓国は石炭需要が減少する国の中の一つに選ばれた。エネルギー経済研究院は「韓国・日本・米国では火力発電が退潮するだろう」とし、「特に、日本と韓国の原発比重の調整と再生可能性エネルギーの拡大政策が今後、アジア地域の石炭輸出入の規模に主な決定要因になるだろう」と見通した。