１７～１８日、ソウル・シェラトンウォーカーヒルホテルでは、一般人なら誰も注目しない専門学術行事が開かれる。 韓国土木学会が主管する「アジア７カ国土木工学大会」だ。

しかしこの大会にかける日本側の期待は非常に大きい。５００余人の土木学者、技術者で構成される日本の非営利機構（ＮＰＯ）「日韓トンネル研究会」に所属した、数十人の会員が訪韓する。 彼らは会場に別途のブースまで設置、数年間にわたり準備してきた資料を韓国語版に作成し、韓国側の出席者およそ４００人に配る計画だ。

テーマは「韓日海底トンネル」。 釜山（プサン）または巨済島（コジェド）から日本の対馬を通って九州の唐津に続く２００～２３０キロの海底トンネルを掘り、韓国と日本をつなぐ線路（または道路）を建設しようという構想だ。

日本の学者らは１９８０年代、すでに地形・地質調査まで実施し、３つの暫定路線案までまとめている。このトンネルさえ建設されれば、ヨーロッパまでの陸上交通が可能になるだけに、日本側は積極的だ。

このトンネルの長さは、英国～フランス間のドーバー海峡を横切るユーロトンネル（約５０キロ）の４倍で、建設費は６２兆～１０４兆ウォン（およそ６兆～１０兆円）と推算されている。 首都移転費用（４５兆ウォン）を大きく上回る超大型プロジェクトだが、韓国ではまだ馴染みが薄い。

過去、盧泰愚（ノ・テウ）、金大中（キム・デジュン）元大統領がこのトンネル建設の必要性に言及したほか、盧武鉉（ノ・ムヒョン）大統領も就任直後の昨年２月に「トンネルを作れば韓日両国がいっそう近づく」という友好的な発言をしている。

しかしこうした発言はすべて、韓日首脳会談など日本人と会った席で出てきた。 多分に外交的と取れる発言で、実際に力を注ぐ政策として推進されたことはない。 必要性の主張と同じぐらい、反対の世論も大きいからだ。

海底トンネルの話が出てくる度に「日本だけに有利」という指摘が相次ぎ、莫大な建設費問題が強調されてきた。こうした中、昨年、交通開発研究院、鉄道技術研究院が「妥当性はない」という報告書を出し、完全に水面下に沈んだ。

しかし最近になって韓国でも、一部の学者らの間で「真剣に議論するとき」という意見が出始めている。崇実（スンシル）大の申章?（シン・ジャンチョル）教授は「先月開かれた韓日産業貿易会議で、海底トンネルを韓日自由貿易協定（ＦＴＡ）議題として扱おうと提案した」と話した。