米国とイランの軍事衝突でホルムズ海峡の通航が制限される中、同海峡を迂回するサウジアラビアの主要輸送ルートまでもがドローン攻撃で閉鎖され、国際原油価格が再び急騰した。

14日（現地時間）、ロンドンのICE先物取引所で、11月引き渡し分の北海ブレント原油先物は前営業日比1.02％高の1バレル＝105.68ドルで取引を終えた。ニューヨーク商業取引所では、ウエスト・テキサス・インターミディエート（WTI）先物の10月引き渡し分も、1.34％高の1バレル＝101.39ドルで取引を終えた。

今回の原油価格上昇の決定的な要因となったのは、イラクからのドローン攻撃によって、サウジの「東西石油パイプライン（East-West Pipeline）」の稼働が停止したことだ。

全長1200キロ、1日最大700万バレルの輸送能力を持つこのパイプラインは、サウジ東部の油田地帯からアラビア半島を横断し、西部の紅海沿岸にあるヤンブー港へ原油を送る。ホルムズ海峡を通らずに原油を輸出できるサウジ最大の迂回ルートで、重要な役割を担っている。

しかし、パイプラインのポンプ施設などが攻撃を受け、稼働が全面的に停止したことで、原油市場では供給ショックへの懸念が高まった。サウジ当局は、正確な被害規模や稼働再開の時期を明らかにしていない。

市場の専門家は、ヤンブー港に保有する1500万バレルの備蓄原油や、ポンプを迂回する措置などにより、短期的な輸出への支障は抑えられると分析した。

ただ、パイプラインの輸送障害が1カ月以上に及べば、サウジの原油輸出が最大1億2000万バレル分滞り、原油価格の急騰は避けられないとみている。

一方、ドナルド・トランプ米大統領が同日、トゥルース・ソーシャルで「イランは早急な合意を切実に望んでいる」と述べ、中東情勢を巡る交渉の可能性を示唆したことから、原油価格は取引終盤に上げ幅を大きく縮小した。

また、イランと湾岸諸国がホルムズ海峡問題について協議する予定だったオマーンでの会談は、パイプライン攻撃の影響で急きょ延期された。

さらに、イエメンの反政府武装組織フーシ派が、紅海の入り口に位置するバブ・エル・マンデブ海峡の要衝、ペリム島を掌握したと伝えられ、紅海経由の原油の迂回輸送ルート全体に対する不安が一段と高まっている。