高慢だった先進国の企業が「ファーストフォロワー（追撃者）」を自任して中国を学びに駆けつけている。研究室で開発された技術がすぐ工場に移され量産につながる、いわゆる「チャイナスピード」の実体を直接確認するためだ。



ロイター通信によると、中国の工場はヒューマノイドロボット、人工知能（AI）モデル、大規模電気自動車生産施設を前面に出して「企業観光客」をかき集めている。中国の先端技術現場を見たグローバル・シッピング・ビジネス・ネットワークのバートランド・チェン最高経営責任者（CEO）は「工場に行ってみなくては中国が成し遂げた革新の実体がわからない」とした。中国国営新華社通信はこうした「産業観光」事業が年平均18％成長し2029年に3000億元（約7兆円）を超えるとみた。

実際に長い間「コストパフォーマンス」のイメージが強かった「メイド・イン・チャイナ」は世界の産業の中心にそびえ立った。米シンクタンク情報技術革新財団（ITIF）によると、中国は世界の先端産業生産の24．9％を占め最大の生産国に浮上した。ITIFの報告書は、「中国のさまざまな核心産業が互いに供給網を支えており、外部衝撃にも簡単に揺らがない」と分析した。

全方向的拡張の裏には緻密な「中国式ワンチーム生態系」がある。中国国家知的財産権局（CNIPA）が3月に自国の2700以上の大学と研究機関が保有する特許134万9000件を全数調査し、事業化の可能性がある発明特許約68万件を選別して46万社とつなげたと発表したのが代表的だ。引き出しの中で寝ていた研究室の特許を国が立ち上がって産業現場に輸血した形だ。こうしてみると企業間の結束力も想像を超越する。韓国半導体業界のある役員は「中国は競争関係にある企業の人材が1カ所に集まり海外の優秀装備を開けてみるそうだ。韓国だったら談合扱いされるが、これを武器としていた」と話す。

ここに毎年科学・技術・工学・数学（STEM）分野で博士級人材約5万人が輩出され、大学の研究開発から産業現場まで一体のように動く。一例として、ロイターによると中国は40以上の専従研究所と11の大学を連係したレアアース研究開発システムを構築し、分厚い人的資源を基に世界のレアアース供給網の主導権を完全に掌握した。企業と組んで運営する研究所が100を超える深圳南方科学技術大学は設立14年でネイチャーインデックス調査で31位を記録し、58位のソウル大学を追い抜いた。

投資規模自体も圧倒的だ。日本の科学技術・学術政策研究所（NISTEP）がまとめた「2026科学技術指標」によると、中国の研究開発投資総額は864兆ウォンで世界1位だ。成均館（ソンギュングァン）大学経済学科のチョ・ジュンモ教授は、「中国は最初から企業研究所を大学の中に入れて長期共同研究をさせる。韓国の大学も研究インフラだけでなく住宅、医療、キャリア支援まで合わせた総合研究パッケージで人材を捕まえなければならない」と助言した。

中国の巨大な内需市場は技術力を実戦ですぐに検証する全天候テストベッドとなる。中国経済研究所のチョン・ビョンソ所長は「価格競争力が重要な市場は中国の生産生態系を活用するが、基本技術は代替できないよう超格差を維持するツートラック戦略が至急だ。漠然と（中国を）恐れて壁を作るのではなく、われわれが守る線と活用するものを区分する真の実利が必要な時」と診断した。