米国・イラン戦争の余波でサウジアラビアの原油輸出ルートが東西両側で同時に遮断され、輸出量が13年ぶりの最低水準となった。ホルムズ海峡の封鎖を避けるため紅海に航路に変更したが、今度はイエメンのフーシ派反政府勢力がバブ・エル・マンデブ海峡を脅かし、サウジアラビアの「プランB」までが揺らいでいる。

9日（現地時間）のニューヨーク・タイムズ（NYT）によると、海運情報会社ケプラーが集計した8月のサウジアラビアの原油輸出量は一日320万バレルにとどまった。これは13年ぶりの最少水準だ。米国・イラン戦争が始まる前、サウジアラビアの原油輸出量が一日約700万バレルだったことを考えると、半分以下に減ったということだ。

世界最大の原油輸出国に挙げられるサウジアラビアの供給減少は、国際原油価格や世界エネルギー市場にも直接的な負担要因となる。

サウジアラビアはその間、ペルシア湾で生産した原油の大半をホルムズ海峡を通じて輸出してきた。しかし米国と戦争中のイランがホルムズ海峡を封鎖し、従来の輸出ルートが事実上遮断された。

これを受け、サウジアラビアは東部の油田地帯から紅海沿岸まで続く東西パイプラインの稼働率を高め、西部の港からの原油輸出を拡大した。

問題は紅海の航路も安全でないという点だ。イランの支援を受けるイエメンのフーシ派がサウジアラビアの船舶を攻撃し、バブ・エル・マンデブ海峡の通航を脅かしているからだ。

フーシ派は7月20日、サウジアラビアの船舶の航行を阻止すると宣言した。米国の元イエメン担当特使アリソン・マイナー氏によると、その後、少なくとも7隻のサウジアラビア船舶がフーシ派の攻撃を受けたという。

結局、サウジアラビアはアジア地域に原油を輸送するため、紅海北部からスエズ運河を通り、アフリカ南端の喜望峰を回る長距離の迂回航路まで検討しなければいけない状況に置かれた。この航路は従来の航路より輸送時間が長く、コストも大幅に増える。サウジアラビア産原油の主要顧客がアジア諸国に集中しているため、物流面での負担はさらに大きくなるしかない。

韓国も影響を避けるのは難しい。韓国貿易協会によると、昨年、韓国がサウジアラビアから輸入した原油は257億ドル規模で、韓国の原油輸入総額の3分の1を上回った。

紅海航路の安全性も保証できない状況だ。先月末にはサウジアラビアのタンカーが紅海の中部海域で攻撃を受ける事件までが発生した。これはフーシ派がイエメン近海のバブ・エル・マンデブ海峡だけでなく、紅海の奥深くまで長距離兵器で攻撃できることを示した事例だ。NYTは、サウジアラビアが世界最大の石油輸出国として原油供給能力そのものを試される状況に置かれていると評価した。

フーシ派の攻撃をイランの対米戦略と関連づける見方もある。NYTは、フーシ派は独自の政治的目標を持つものの、サウジアラビアへの攻撃は結果的に世界のサプライチェーンに圧力をかけようとするイランの戦略と軌を一にすると分析した。

ロンドン・スクール・オブ・エコノミクス（LSE）のファワズ・ゲルゲス教授はフーシ派の行動が直接的・間接的にイランに利益をもたらしているとし、サウジアラビアとフーシ派の衝突が全面戦争に発展した場合、世界のエネルギー供給に深刻な打撃を与えるかもしれないと警告した。

ホルムズ海峡に続いてバブ・エル・マンデブ海峡まで危険な状況になり、サウジアラビアの原油輸出の支障が長期化すれば、国際原油価格やアジア原油需給はさらに不安定になる。