土石流が発生したネパールの被災現場で、韓国政府は連絡が途絶えた韓国人9人を捜索するため携帯電話の位置追跡をはじめ、ヘリコプターやドローン、徒歩による捜索など利用可能なあらゆる資源を動員し、総力を挙げた捜索に入った。

捜索区域が広範囲で山岳地帯の地形が険しいうえ、大量の土砂が堆積して陸路での移動が遅れている中、政府はネパール当局と協議し、行方不明者の携帯電話の基地局最終発信記録や位置情報を捜索活動に積極的に活用している。

2日に現地に到着した韓国海外緊急救援隊（KDRT）はカトマンズのトリブバン国際空港を通じて現地入りし、本格的な救助・捜索活動に着手する予定だ。

外交通商部、消防庁、韓国国際協力団（KOICA）など計44人で構成された救助隊は救助犬5頭のほか、高解像度撮影用無人機（ドローン）、埋没者用音響・映像探知機、熱画像探知機などの最新鋭捜索装備を現場に大量投入した。

活動予定期間は約10日間だが、現地の状況によっては延長される可能性もある。

これに先立ち政府合同の迅速対応チームもネパール軍と緊密に協力しながら、韓国人行方不明者らが勤務していたアッパー・トリシュリ（UT）1水力発電所の上部ダムおよびキャンプ一帯を中心に、ヘリコプターによる上空捜索と徒歩による精密捜索を行っている。

これまで外国政府による救助・捜索活動への介入に慎重だったネパール政府も、今回の事案については前向きな姿勢で韓国側との協力に取り組んでいるという。

迅速対応チームとして派遣された警察の人員も、ネパール人の生存者や現地関係者から証言を確保し、行方不明者がいると推定される地点の情報の確保に力を注いでいる。

陸上捜索チームの一部はカトマンズに移動し、ドローンで撮影した高解像度映像の詳細分析作業を進めている。

政府による全方位的な総力捜索にもかかわらず、現在まで連絡が途絶えた韓国人9人の所在につながる決定的な発見はないという。