世界各地を襲った記録的な猛暑が、パナマ運河の航路にも影響を及ぼしている。イラン戦争の影響でホルムズ海峡や紅海など中東の主要海上交通路に支障が生じる中、米州とアジアを結ぶ重要航路であるパナマ運河まで制約を受けることになり、世界の貿易やサプライチェーンへの懸念が高まっている。

5日、海運業界によると、パナマ運河庁（ACP）は運河の水深制限措置を強化している。先月25日から1日当たりの予約可能船舶数を従来の36隻から34隻に減らしたのに続き、運河を通航できる最大規模の船舶であるネオパナマックス級の最大許容喫水（draft、水中に沈んだ船体の深さ）も段階的に引き下げている。先月初めには50フィートだった最大許容喫水は、先月24日に49．0フィートへ引き下げられ、今月15日からは48．5フィートへさらに引き下げられる予定だ。貨物を多く積むほど喫水は深くなるため、喫水制限は実質的に船舶の積載量を減らす措置となる。

ACPがこうした措置に踏み切ったのは、今年「スーパーエルニーニョ」の発生が予想されているためだ。エルニーニョは、南米赤道付近の東太平洋の海面水温が平年より0．5度以上高くなる現象で、海面水温の上昇幅が2度以上になるとスーパーエルニーニョに分類される。欧州中期予報センター（ECMWF）は、今年の赤道太平洋の海面水温が平年より3度以上高くなると予測している。これは約3．5度上昇した1876年以降で最も高い水準だ。世界気象機関（WMO）は先月31日、「すでにエルニーニョはかなり発達した状態にある」とした上で、「世界の多くの地域が平年を上回る気温や降水パターンの大きな変化に直面する中、エルニーニョは今後さらに強まるとみられる」と発表した。

スーパーエルニーニョが現実となれば、中米南部やカリブ海の一部、南米北西部などでは降水量が減少し、干ばつが深刻化する可能性が高い。これは大量の淡水を使用するパナマ運河の運営に直接影響を及ぼしかねない。パナマ運河はガトゥン湖とアラフエラ湖の淡水を利用して船舶を昇降させる方式で運営されており、船舶1隻が運河を通過するたびに大量の淡水が消費される。

実際、ACPはエルニーニョの影響で1950年以降最悪の干ばつに見舞われた2023～2024年には、1日当たりの通航許可船舶数を通常の38隻から22隻へ約42％削減した。リカウルテ・バスケス長官は先月22日の声明で、「2023～2024年のエルニーニョで得た教訓を踏まえ、予防措置を実施する準備を整えている」とし、「水深制限だけでなく、1日当たりの予約可能船舶数もさらに削減する可能性がある」と述べた。

パナマ運河の通航制限が本格化すれば、世界の船舶運航に少なからぬ支障が生じる可能性がある。ブルームバーグ通信は「世界貿易が新たな難題に直面している」とし、「通航する船舶にさらに大きな困難をもたらす可能性がある」と伝えた。

すでにドイツでは記録的な猛暑によりライン川の水位が連日過去最低を更新し、内陸水運の相当部分がまひ状態となっている。先月30日、ロイター通信によると、ライン川を航行する貨物船は積載量を通常の20％程度まで減らして運航しており、輸送費は1カ月前の約3倍に急騰した。

さらに、イラン戦争の影響でホルムズ海峡や紅海など中東の主要海上交通路も依然として不安定な状況が続いている。4日、dpa通信は「イエメン沖の紅海でインド船籍の商船が無人艇と発射体による攻撃を受けて沈没した」と報じた。商船に乗っていた乗組員14人は全員救助され、攻撃に使用された無人艇はイラン製と伝えられている。